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転職フェア・転職イベントとは積極的に中途採用を行っている企業と求職者が一堂に集まるイベントのことです。「HPや求人広告ではわからない企業の魅力が発見できた」「インターネットでは探さない企業と偶然に出会えた」など求職者にも好評なイベントです。企業側はブースを出して直接会社の説明が行え、求職者側は興味のある会社の雰囲気がその場で分かり、双方向でコミュニケーションが取れるのが最大の特徴です。転職フェア・転職イベントは企業側も求職者もお互いにメリットの大きな採用手法の一つといえます。
まずは具体的に企業が転職フェア・転職イベントに出展するメリットを3つご紹介します。
まずはなんといっても「1日で多くの求職者に会える」ということが挙げられます。大手人材系企業が開催するイベントの場合、東京では来場者が数日間の開催で1万人を超えることも決して珍しくなく、数日間で100人近くの求職者と会うことも可能です。これだけの求職者と出会える機会は転職フェア・転職イベントならではといえるでしょう。
次に挙げられるのは「自社の魅力を直接語ることができる」という特徴です。求人広告のみでは断片的な情報に留まってしまったり、背景を伝えるのが難しかったりする場合がありますが、転職フェア・転職イベントであれば人事担当者が求職者に対して直接魅力を語ることができます。その場で質疑応答も出来るので、双方向にコミュニケーションを取ることで求職者はより企業の理解が深まるでしょう。また、「実際に中途で入社した社員にイベントに参加してもらう」という方法もあります。その企業に転職した先輩の生の声を届け、対話してもらうことも、とても有効な手段です。
続いて3つ目のポイントは「その場で面接が行えること」です。イベントというと大きな会場で求職者に対して企業側が一方的に話すシーンを想起されるかもしれませんが、特に中途採用における転職フェア・転職イベントでは1対1で個別面談の時間を設ける場合が多く、その日に選考を行い、内定まで出す企業もあります。内定を出す例は稀かもしれませんが、求職者と個別で話すことで次回面談の設定もできますので、スピーディーな採用活動に繋がります。
一方で転職フェア・転職イベントのデメリットは何でしょうか。2つのポイントが考えられます。
やはり最初に考えなければならないのは「どのくらいの人数の人員を投入して、工数がどのくらいかかるか」です。運営スタッフだけでも約3名は必要になることが多く、現場社員を呼ぶとなると4～5人のスケジュールを丸1日抑えることになります。また、当日に内定出しや一次面接を終えたい場合は採用の決裁者もアサインする必要が出てきます。もちろん準備にも時間がかかります。プレゼンテーションの資料作成や当日の段取り、会場に設置するパネルや当日配布するパンフレットなども考えておかなければなりません。
転職フェア・転職イベントの出展には当然コストがかかります。ブースの大きさ、開催エリアにもよりますが、一般的な大手人材系企業が開催する場合はミニマムでも50万～100万円はかかります。
このようなマンパワーや工数、出展への直接的な資金の投下は、いわば中途採用への投資です。単に時間がかかるということや費用が高いということではなく、費用対効果をどのように見るかがポイントになります。
転職フェアや転職イベントは特定の業種や職種など専門的な分野に特化したものや、帰国子女など求職者の特徴にフォーカスしたイベントも存在します。また、主催しているのは企業のみならず、各省庁やハローワークなどの公的機関も行っています。ここでは具体的に株式会社リクルートが運営している転職フェア・転職イベントをご紹介します。
※新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点から、2021年10月末時点では一部中止となっています
■はたらいく
はたらいく就転職フェア
採用担当者と直接会って話せる 就転職フェア
・特徴
正社員・契約社員募集の転職イベント。
20代・30代に留まらず幅広い年齢層の求職者が参加。
求職者は事前の会員登録も履歴書も不要。
■リクナビNEXT
好きなまちで働く転職フェア
・特徴
U・Iターンなど地域密着型の転職フェア。
はじめての転職フェア ※2021年9月時点では開催しておりません
・特徴
20代・30代の求職者が9割
転職がはじめての人が6割
「とにかくターゲット層を広げたい」「スキルよりも人物タイプで選びたい」という企業であれば、求職者が多く集まる大規模なイベントに出展することで、新しい出会いが生まれる可能性があります。ＩＴ系や医療系など業種や職種など専門的な分野に特化したイベントも多数存在しますし、帰国子女など求職者の特徴にフォーカスしたイベントもあります。大事なことは、今自社がどのような採用課題を抱えており、どのような狙いを持ってイベントに参加するのか明確にすること。自社の工数も資金も投下するのですから、最大限の費用対効果が得られるイベントに参加しましょう。