Categories: 採用手法

SPIのテストセンターとは?利用目的、会場などをわかりやすく紹介

SPIのテストセンターとは

「SPIのテストセンター」とは株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
が提供している、適性検査「SPI」の専用会場のこと
です。受検者は応募先企業が指定する受検期限までの間で、都合の良い日程・会場を予約し、監督者の監督のもと会場に設置されたパソコンでSPIを受検します。受付では、本人確認のため、受検票と顔写真付き本人確認書類(運転免許証、パスポート、学生証など)が必要になります。なお、10月よりオンライン会場も設置さてれます。
※当日の受検会場で顔写真付き本人確認書類がない場合、受検できないことがありますので、人事担当者は当日の持ち物を受検者にしっかり伝えるようにしましょう。

SPIのテストセンターを利用する目的

SPIは自宅などから自身の都合のよい時間でWebで受検する形式もありますが、応募先企業がテストセンターを指定している場合は上記の通り、自分で日程と会場を予約し受検しなければなりません。ここでは、そもそもSPIとはどのようなものなのかと、SPIのテストセンターを利用する目的を見ていきましょう。

SPIとは

SPIはSynthetic Personality Inventory(総合適性検査)の略で、1974年に株式会社リクルートマネジメントソリューションズが開発した適性検査の1つで、大きく分けて「能力検査」と「性格検査」があります。企業が人材採用を行う際には「面接の前に応募者を少しでも理解しておきたい」「入社後の配属先を見据えて人となりを知っておきたい」「配属先の上司に事前に理解を促しておきたい」と考えるものです。そこで、事前に応募者の基礎的な学力・能力や人となりを把握する目的で行うのが「適性検査」です。日本ではSPI以外の適性検査も数多く存在しますが、SPIは利用社数が年間14,400社、受検者数は215万人と適性検査サービス導入社数No.1(2021年度の直近1年)※の適性検査となっています。
※出典:株式会社リクルートマネジメントソリューションズ

  • 調査概要:適性検査サービス20 サービスを対象 にした実態調査
  • 調査方法:デスクリサーチ及びヒアリング
  • 調査/調査期間:2021年9月16日~30日
  • 調査対象期間:直近 1 年間/調査実施:株式会社ショッパーズアイ
  • 比較対象企業:適性 検査 サービス提供 企業20 社
  • 対象商品、サービス/商品名(サービス名): SPI3

SPIの受検には4つの種類が存在します。

  1. ここで説明している専用会場に行って受検する「テストセンター」
  2. 自宅などのパソコンで受検する「Webテスティング」
  3. 応募した企業の会議室などに設置されているPCを利用して受検する「インハウスCBT」
  4. 応募先企業が用意した会場にて紙ベースで受検する「ペーパーテスティング」

では、SPIの受検において「テストセンター」を利用する目的はどのようなものでしょうか。まず採用担当者からの視点からだと「大幅な工数の削減」「不正受検を防げる」ことになります。株式会社リクルートマネジメントソリューションズが会場を提供しているため、運営・受検監督などを全て任せることができますし、会場では身分証明書による本人確認を行うので本人以外が受検をする不正行為を防ぐことができます。応募者からの視点で見れば「好きな時に好きな場所で効率的に受検ができる」ということになります。SPIをテストセンターで受ける場合、性格検査は事前に自宅などで受検することが必要です。テストセンターで受検する検査は能力検査のみなので、注意が必要です。

※SPIについては、以下の記事をご参照ください

SPIを導入する意味やメリット、方法、注意点を解説

テストセンターの会場について

株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供しているテストセンターは、実地に行き監督者の監督のもと受検するリアル会場と、2022年10月からは専用のシステムを通して監督者の監督のもと自宅などのパソコンで受検するオンライン会場があります。当日は顔写真付き本人確認書類(コピー不可)を受付時に確認しているので、替え玉受検を防ぐことができます。検査実施中は、監督員が監督。就職の可否が決定される重要な局面において、テストセンターは公平に受検できる環境の整備に努めているといえるでしょう。詳しくは株式会社リクルートマネジメントソリューションズのこちらのページよりご覧いただけますので、ぜひ参考にしてください。

SPI受検の際に人事担当者の大幅な工数削減を叶え、不正受検を防げるという点に関して「SPIのテストセンター」は多くの企業や団体に利用されています。この記事をヒントに自社への導入を検討してみるのはいかがでしょうか。