目次
企業の採用担当者から、「自社に合った人材を、どのように探せばよいのかわからない」という悩みをしばしば聞きます。自社に合った人材を採用するためには、一体どうすればよいのでしょうか。
筆者はこれまで多くの企業と面談し、採用活動に関する相談を受けてきました。採用活動を進めるうえで考えるべきことはいくつもありますが、なかでも、企業の規模や業種に関わらず共通すると思われるポイントを2つご紹介します。
企業によって主となる業種の市場規模や構造、自社の業界内でのポジション、業務の進め方、職場環境などはそれぞれです。それに伴い、採用したい人物像や人材に求める能力など、人材の定義もさまざまでしょう。
自社に合った人材を採用するために大切なのは、採用活動を始める前に求める人材像（人物像）を明確にしておくことです。
採用に携わるメンバー内で自社の求める人物像を具体的に定義し、共通認識として言語化しましょう。採用の方向性を共有することができ、ミスマッチを防ぐ可能性が高まります。
自社の求める人物像を策定したら、次に自社のメリット、強みや価値を明確（言語化）にしておきます。
採用に携わるすべての人が自社の強みを正しく把握しておけば、候補者に自社の魅力をわかりやすく伝え、自社に対する理解を深めてもらうことにつながります。
自社の強みを具体化するには、次の2つのポイントを捉えておくことが重要です。自社の強み、魅力を正しく理解し、求める人材確保に努めましょう。
1.業界内での自社の強み・弱みを把握する
2.顧客の声を聴く（アンケートやヒアリングを実施する）
人材を募集する方法は数多くありますが、代表的な人材募集の方法を５つ紹介しましょう。
ハローワークは厚生労働省が管轄する国の機関で、47都道府県すべてに設置されています。民間の職業紹介事業者などでは就職へ結びつけることが難しい就職困難者などの支援を行っています。その意味で、さまざまな人の「最後のセーフティネット」としての役割を担っています。
ハローワークを使うメリットは、国の機関であるため、長期間、複数回に渡り求人を出稿しても料金が一切かからないこと、さらに、失業保険と呼ばれることもある雇用保険の受給手続きなどで求職者が必ず出向く場所であるため、求人を検索する人の目に触れやすい点でしょう。
参考：厚生労働省「ハローワーク インターネットサービス 事業主の方へのサービス」
新たな人材を採用するには、求人情報を広く告知して、応募者に認知してもらい、応募を募る必要があります。求人媒体は多数ありますが、主にwebメディアと紙媒体の2つに分けられます。
Web媒体とは、Web上の求人サイトに求人広告を掲載する人材募集のことです。 新卒、既卒（中途）、アルバイトなど、どのような雇用形態の求人を募集するのか採用目的に応じて自社の求人を掲載する媒体を使い分けると良いでしょう。さまざまな求人サイトがあるため、自社の目的に合ったサイトを利用することが大切です。
紙媒体とは、雑誌、新聞、ダイレクトメール、フリーペーパーなどのことを指します。狙った地域に限定した求人を出せるのが特長です。手軽に検索ができるスマホの普及によりWeb媒体の利用が高まっていますので、紙媒体を主に利用するのはすぐ自宅近くで働きたい方が多い傾向にあります。そのため、自社がターゲットとする人材の属性により媒体を使い分けることをお勧めします。
※求人媒体に関しては、以下の記事をご参照ください
求人媒体とは？求人媒体ごとの特長・違い・選び方をわかりやすく解説
厚生労働大臣から許可を得た人材紹介会社が提供する、有料の人材・職業紹介サービスです。採用側企業は求める人材の要件を人材紹介会社に提供し、要件に合う候補者を見つけて、依頼主である企業に紹介し、企業と求職者の雇用関係の成立を斡旋するサービスを行います。
自社採用サイトは、自社が保有するホームページやメディアに専用の「採用情報」「求人情報」などの専用ページを作成し、直接求職者の応募を受ける方法です。 必要な情報を自由に掲載し、自社をアピールできるため、求職者とのマッチング率を高め、採用コストを下げる効果も期待できるでしょう。
※採用サイトに関しては、以下の記事をご参照ください
応募が増える採用サイト・ホームページとは？魅力的なサイトの特徴を紹介
転職サイトを運営する人材紹介会社が主催していることが多いイベントで、転職フェアや合同企業説明会などがあります。特徴は多くの求職者と実際に接することができることです。自社にマッチする人材との出会いのきっかけとなるでしょう。
※転職イベントに関しては、以下の記事をご参照ください
【中途採用】転職フェア・イベントに出展するメリット・デメリット、種類と選び方を徹底解説
定番の方法のほかに、最新の採用方法として6つの手法を紹介します。
SNS（Facebook、Twitter、Instagramなど）を活用した採用方法のことをSNS採用やソーシャルリクルーティングと呼んでいます。アカウント取得は無料のため、募集までのコストがかからない利点があります。
SNSではお互いに情報を発信していることが多いため、コミュニケーションがとりやすく、企業の採用担当者が自社の魅力を直接求職者にアピールしやすいでしょう。
ダイレクトリクルーティングとは、企業の人事、採用担当者など企業側が自社に合う（採用したい人材を採用するために、スカウトサービスの人材データベースなどに登録した求職者に直接アプローチする採用手法のことです。
メリットとしては、自社の採用要件（基準）を満たす人材に対して、ピンポイントでアプローチができる点といえます。
※ダイレクトリクルーティングに関しては、以下の記事をご参照ください
リファラル（referral）とは紹介、推薦、委託などを表す言葉です。リファラル採用とは自社の従業員または信頼できる社外の人脈から、直接の知人などを紹介してもらう採用方法です。たとえば、大学で同じ研究室だった後輩を推薦するなど採用目的でヘッドハンティングするリクルーティング活動のことを指します。
リファラル採用のメリットは、転職潜在層に直接アプローチすることが可能な点でしょう。
※リファラル採用に関しては、以下の記事をご参照ください
【人事必見！】リファラル採用とは？メリットや定着・促進させる方法を解説
アルムナイ（alumni）とは、卒業生や同窓生を意味する言葉です。最近では「企業の離職者や退職者等の、OB・OG」を指すのが一般的です。
アルムナイ採用とは、一度企業を退職・離職したOBやOGを再雇用する制度のことを指します。メリットは、自社の理念や目標を理解した退職者を再雇用するため、即戦力の確保が期待できる点でしょう。
※アルムナイ採用に関しては、以下の記事をご参照ください
アルムナイとは？退職者を活用するメリットや注目されている理由を解説
オンライン会社説明会とは、文字通りに企業が求職者に対してオンライン（Web）で実施する会社説明会のことを指します。オンライン会社説明会はインターネットが利用できる環境であればどこからでも参加ができるため、参加者にとっては利便性が高いといえるでしょう。
また、企業側としても一度に多くの人材に自社の企業説明が可能であることや、会場となる場所の確保などの経費を削減することが可能です。
ミートアップとは、共通の趣味や目的を持った人同士が集まる交流会形式のイベントのことを指します。SNSでイベントの告知を行い、集まった人達が交流をします。
近年は採用にも活かされるようになってきており、企業の魅力や雰囲気を伝えるうえで適した採用方法といえるでしょう。
これまで紹介したように、人材募集にはさまざまな方法があります。
既述したとおり人材募集を成功に導くためには、まず社内において求める人材の定義を明確にしておくことが重要といえるでしょう。どのような人材を採用したいのか軸を定め、自社の強みや魅力などを採用に関わるメンバー内で共有しておくことが大切です。
そして、明確化した軸をもとに、コストや採用にかけられるマンパワーを総合的に鑑みて、自社に適した採用方法を選定していきましょう。
さらに、求職者にとって必要な企業情報は何かを把握することも必要だと考えられます。求職者がどのような情報を欲しているのか、職種や職種によって、明示するべき情報は異なるでしょう。そのため、市場調査を実施するなどして、開示する情報の選択を行うとよいでしょう。
最後に人材を探す際に気を付けるべき注意点の例をご紹介します。
人材探しには、採用活動にかかわる人員、時間に加え、広告費などの費用も必要です。人材の要件、募集人数、募集・選考方法など、検討事項は多岐に渡ります。そのため採用活動を始める前に、社内で十分な採用計画を立てることが大切といえるでしょう。
人材探しの指針として役立つのが、厚生労働省が発表している企業が従業員を雇う際のルールと支援策です。採用・募集における年齢制限の禁止や性別による差別の禁止など、さまざまなルールが整理されています（※1）。
たとえば面接の際には、就職差別にならないよう注意が必要です。本人に責任のない事項の把握はしない、本来自由であるべき事項の把握はしないよう、これらの事項を記入させたり、質問したりしないといった配慮が求められています（※2）。
採用活動にあたっては、厚生労働省の「事業主の方へ ～従業員を雇う場合のルールと支援策～」や「公正な採用選考の基本」などの内容を把握しておきましょう。
※1参考：厚生労働省「事業主の方へ ～従業員を雇う場合のルールと支援策～」
※2参考：厚生労働省「公正な採用選考の基本」
最後に、企業の採用活動を支援するサービスを紹介します。
【採用支援実績No.1*】 初期費用0円の人材紹介サービス「リクルートエージェント」
●専門のアドバイザーが採用を支援し、工数を削減
●国内20拠点、日本最大級の登録者数**で幅広いニーズにお応え
●無料でスカウトツールや採用管理ツールもご利用可能
*厚生労働省「人材サービス総合サイト」における無期雇用および4ヶ月以上の有期雇用の合計人数（2021年度実績）2022年6月時点
**登録者数：約135万4,000名(2021年度実績：2021年4月1日～2022年3月31日の間に申し込みをいただいたサービス登録者数)
正社員転職者における転職サイト求人応募率No.1※ 広告掲載型サービス「リクナビNEXT」
●日本最大級の登録者数
●ご要望に適した掲載プラン
●掲載までの充実サポート
※外部調査会社に委託(2021年11月)。直近1年以内に正社員で転職した、転職サイトの利用経験がある全国の20～49歳を対象(1,814人）
即戦力人材と出会える中途採用サービス「リクルートダイレクトスカウト」
●初期導入費用“無料”で利用可能
●求人掲載、スカウト通数無制限
●毎月1万4千人以上の新規登録がある成長中の求職者データベース