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求人媒体とは、「人を採用したい企業」と「仕事先を見つけたい求職者」の間をつなぐ媒体（メディア）をいいます。人々の働き方も多様化が進む中、求人媒体も多様化しています。
どんな人をどのように採用したいのか。時間や予算など様々な条件を考慮しながら、最適な求人媒体を選んでいただくために、ここで各メディアの種類や特長、選定ポイントをご紹介します。
一般的に世の中の人が、どんな媒体（メディア）を使って、転職活動をしているのか。メインとなるのは、「Web」「紙（雑誌・新聞）」という求人媒体（メディア）によるものです。求人媒体以外では、「人材紹介」や、厚生労働省設置法に基づく「公共職業安定所（ハローワーク）」、知人や家族からの「紹介」、「ヘッドハンティング」といった方法で転職活動が可能です。近年ではスタートアップ企業などを中心にSNSなどで自社の求人情報を発信し、そこに集まった人材と双方向での情報を交換し、採用をするといったことも行われています。求人を目的としたセミナーなどもSNS上で見かけることも多くなりました。日常的にSNSを使いこなし、ITスキルの高い候補者を採用したい場合はこういった手法は有効になってきています。ですが、やはり転職者の多くがWeb媒体や人材紹介、そしてハローワーク経由で転職していることから、それらの利点（メリット）と注意点（デメリット）を理解するのは採用戦略の上では非常に重要です。
Webで求人を行うという意味では、企業の自社サイトでの採用情報もありますが、ここでは、転職サービスを行っている求人サイトの特長を明記していきます。Web媒体は、最も多くの求職者が転職の際に利用するサービスです※。求人企業も求職者も、「人を採用したい」「仕事を探したい」という時、世の中の情勢を知る意味でも、まずは身近なパソコンやスマホで求人サイトを閲覧する方が多いです。
Webマーケティングによる、バナー広告なども見かける機会が多く、世の中には多くの求人サイトが存在します。求人サイトごとにメリット、デメリットがあり、特長が異なっているので、きちんとその違いを把握する必要があります。
求人サイトの最大のポイントは、データベース活用にあります。近年特に、求人サイト経由で入社し、企業で活躍している人材からは、「この会社からDMをもらったので、検討して応募した」という声が多く聞こえます。
大手求人サイトでは、公称会員数は数百万人～1000万人超というところもあり、企業側は求人広告を出稿し、そこから応募を「待つ」だけという時代ではなくなったといえます。求人広告を出稿することでデータベースを活用する機会を得た、と考えて多くの欲しい人材に働きかけることが可能です。データベースで登録会員の属性を絞り込み、自社の広告を見てもらえるようにDMを送信したり、募集条件に合った人材に面接確約などのスカウトメールを送ったりすることもできます。求職者側も自ら求人広告を見て応募するよりも、DMをもらうことで応募への自信がつき、積極的になれる部分もあります。
まずは求人広告を掲載しないことには、データベースを利用することもできません。ネット・スマホ時代のデータ活用は、転職に限らず世の中のスタンダードとなっているので、ぜひ検討してみてください。
紙媒体とは、街やコンビニで無料配布されているフリーペーパーや、新聞などの折り込みチラシを指します。地方では、地域特有の求人誌などもあります。都市部や全国レベルで配布されている紙媒体は、Web媒体と連動していることも多いです。
Web媒体に比べて、地域の採用ニーズに即した媒体だといえます。また、掲載数が比較的少ないため、一件一件、じっくりと求人に目を通してもらえる可能性があります。
アルバイト・パートの採用で、できるだけ早く人材確保したい、特定のエリアでの採用など、紙媒体に適した募集もありますので、ぜひ検討してみてください。
厚生労働大臣の認可をうけて職業紹介を行っている民間の「転職エージェント」と呼ばれるのが人材紹介です。自社が求める人材の職種、スキルなどを伝え、条件にマッチする人材を紹介してもらう方法です。紹介者を採用した場合に料金が発生する成功報酬型が多く、相場は採用した人材の年収の35％前後が一般的です。
人材紹介の良さは、求職者も求人企業も最初は無料であるケースが多いので、利用のハードルが低いことです。人材紹介ごとにサービス内容・料金・強みは様々です。成功報酬型の場合、初期費用がかかりませんので、例えば大手＋専門特化というように複数の人材紹介を活用することをおすすめします。募集職種に対する知識が豊富で転職市場に精通していることはもちろん、自社の理念やビジョンに共感し、「何のための採用なのか」という目的をしっかり把握し、採用チームの一員として取り組んでくれる人材紹介を選びましょう。
それぞれの求人媒体の求職者側・求人企業側のメリット・デメリット、そして筆者としてのおすすめポイントを述べてきました。採用担当者の方は、求人媒体（転職サイト）を提供している各社の営業担当と、じっくり話をして決めていくことが重要です。その際、自社が欲しい人材の会員数がどのくらいいるのか？各社のデータベース上の数字を聞いてみることをおすすめします。求人媒体は時代の流れに合わせて、新しいサービスが誕生したり、サービス内容をリニューアルしたりしているので、各社特長があり、強い分野、弱い分野を持っています。求める人材が最も多いメディアに求人広告を出し、データベースをフル活用することが、今の時代では採用成功の近道になっています。求めている人材、人数によっては求人媒体だけではなく、人材紹介を同時に併用することで効率的に採用活動を行うことができます。自社の採用戦略をきちんと設計した上で、最適な募集方法、求人媒体を選びましょう。