異業種に転職する場合の志望動機のポイントは？例文や注意点を解説

「志望動機」は応募企業から聞かれることの多い質問のひとつです。履歴書のテンプレートによっては、志望動機欄が設けられているケースもあるため、応募する前に志望動機を考えておくと良いでしょう。そこで、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタントの粟野友樹氏に、異業種に転職する場合の志望動機のポイントについて伺いました。

企業が志望動機を聞く理由

企業は志望動機を聞くことで何を確認しているのでしょうか。企業が志望動機を聞く代表的な理由を解説します。

入社意欲の高さ

企業は、志望動機の「なぜ当社を志望するのか？」という質問を通じて、入社意欲の高さを確認しているようです。企業理念や商品・サービスの魅力、実現したいキャリアや社風など、応募企業で魅力に感じていることを明らかにしておくことが大切です。

入社後の活躍の可能性

志望動機を通じて、企業は入社後の活躍の可能性なども確認していると考えられます。志望意欲の高い人材が入社すれば、モチベーション高く働いてもらえるだけでなく、募集している仕事に経験・スキルがマッチすれば、成果を出してもらえると期待を寄せるかもしれません。

自社や仕事内容への理解度

志望動機で、競合他社にはない応募企業ならではの魅力を交えることで、業界・企業研究を行っていることが採用担当者に伝わります。特に異業種からの転職の場合、業界・企業のことを知った上で応募しているか不安を感じる採用担当者もいるので、業界研究をした上で応募企業を志望していることが伝われば、入社後のミスマッチも生じにくいと判断される可能性があるでしょう。

異業種の志望動機のポイント

異業種から転職する場合の、志望動機のポイントについて解説します。

企業研究をしっかりと行う

同じ業種で転職するケースで、業界の特徴や企業の顔ぶれ・強みを理解している場合は、業界研究や企業研究を簡易的に行うこともあるかもしれませんが、異業種転職の場合は企業研究を念入りに行っておきましょう。企業研究が不十分なまま志望動機を伝えた場合、内容によっては「志望意欲が高くないのでは」と判断されてしまうかもしれません。

なぜその業種を目指すのかを伝える

企業研究同様に、業種への研究もしっかりと行っておくと、志望動機の説得力が高まります。業界研究をしておくと、応募企業の業界内のポジションや優位性なども明らかになるため、競合他社にはない応募企業の魅力と志望意欲を伝えることができます。異業種の転職の場合は、志望動機でなぜその業種を目指すのかを補足しましょう。

ポータブルスキルを意識する

業界や職種を超えて持ち運べるスキルを「ポータブルスキル」と呼びます。例えば「課題発見力」「課題の遂行力」などのポータブルスキルは異業種でも活かせるため、志望動機で伝えるとアピールのひとつになるでしょう。求人や採用ページの仕事内容や求める人物像などを確認し、応募企業でも活かせそうなポータブルスキルを意識しましょう。

前向きな内容を心掛ける

志望動機では、「現職（前職）で実現できなかったことが、応募企業なら実現できる」という転職の背景を伝えます。しかし、伝え方によってはネガティブな印象を与えてしまう可能性があるため、志望動機の背景は簡潔にまとめ、応募企業で貢献できることなど前向きな内容を心掛けるようにしましょう。

異業種の志望動機の例文

異業種の志望動機の例文を、職種別にご紹介します。

営業の志望動機例文

※面接で伝える場合は「御社」、履歴書に記載する場合は「貴社」

事務の志望動機例文

※面接で伝える場合は「御社」、履歴書に記載する場合は「貴社」

未経験職種の志望動機例文

※面接で伝える場合は「御社」、履歴書に記載する場合は「貴社」

異業種の志望動機の注意点

転職活動でよく聞かれる質問には、志望動機の他に「自己PR」や「転職理由」などがあります。これらの回答に一貫性がないと、説得力に欠けてしまい人物像が伝わりにくくなります。よく聞かれる質問への回答は事前に準備をしておき、一貫性を確認しておきましょう。

また、異業種の転職の場合は、業界研究をせずに志望動機を伝えてしまうと、採用担当者に「よく分かっていないのでは」「表面上の魅力だけで応募しているのでは」と不安を与えてしまう可能性があります。もし業界研究に不安がある場合は、転職イベントや会社説明会などに参加して、実際に働いている人に仕事内容などを聞いてみるという方法も一案です。

志望動機が不安な場合は転職エージェントに相談を

異業種の転職で志望動機の作成に不安がある場合は、転職エージェントに相談しても良いでしょう。転職エージェントは、志望動機や自己PRへのアドバイスも行っています。特に異業種への転職を検討している場合は、希望する業種の情報提供も受けられるので、業界研究の参考になるでしょう。