転職について考える際に「いつ転職すべきなのか」「若いうちに転職したほうがいいのか」「今の自分は、まだ転職しないほうがいいのだろうか」など、そのタイミングを見極めることができずに悩んでしまう人は少なくないでしょう。
組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏に、よくある転職のきっかけや、転職決断のタイミングを判断する方法、転職したほうがいい人としないほうがいい人の特徴などについて伺いました。成功・失敗事例も紹介するので、今後の参考にしてみましょう。
目次
転職を考えるきっかけで「よくあるケース」
転職を考え始めるきっかけとしては、以下のような理由を挙げる人が多く見られます。漠然と「今の会社をやめたい」と考えている人は、こちらを参考にして「やめたい理由」を明確にすることから始めましょう。不満に感じていることが複数ある場合は、不満を強く感じている順番に並べ、整理してみると良いでしょう。
<転職を考えるきっかけ>
- 職場の上司や同僚と合わない
- 給与・待遇に不満
- 評価に納得がいかない
- 労働時間が長い/有給休暇を取れない
- 仕事が面白くない/成果を挙げられない
- 会社の方向性・方針に納得できない
- 社風が合わない
転職するか、しないかを判断する方法
ここでは「転職するか、しないか」を判断する方法を紹介します。
転職せずに不満を解消できる方法を探す
「人間関係」「仕事内容」などに不満を抱いているのであれば、部門異動や担当業務の変更が可能かどうかを探ってみましょう。特に人間関係では、相手とじっくり話し合ってみることでお互いへの理解が深まり、関係が改善されることもあるでしょう。
「評価」や「会社の方針」についても、その背景や理由などについて上長から詳しく話を聞いてみると、納得して取り組めるようになるかもしれません。また「成長できる環境」を求めている場合には、現在の仕事の中で自分なりに新しい提案をしたり、自ら手を挙げて新しいプロジェクトに挑戦したり、目指すスキルが身に付く部署に異動を希望したりするなどの方法もあります。
このように、現職のままでも不満を解消できる方法があれば、転職する必要はないと言えるでしょう。一方、転職しなければ解決できない問題がある場合は、転職を考えるタイミングと言えるかもしれません。
転職する目的や転職先で実現したいことを明確にする
今の状況から「逃げたい」という思いが強い人によくあるのは「転職すること」が目的になっているケースです。しかし「逃げたい」という思いだけでは、自分の希望を満たす転職先を探すことはできません。また、応募企業からも志望動機に説得力がないことを見抜かれてしまい、選考に通過すること自体も難しいでしょう。
現職に対する不満を解消することが転職の目的となっている人は、転職先で「何をやりたいのか」「自分はどうなりたいのか」といった目的・目標を明確にすることがまず大事です。将来の目的を見据えることで、納得のいく転職先が見つかりやすくなります。また、自分の現状を冷静に見つめることで「もうしばらくこの会社で経験を積んでから転職活動をしたほうがいい」という判断に至るケースもあるでしょう。
転職するメリット・デメリットについて考える
転職することで、今の会社に抱いている不満を解消できたり、やりたいことができるようになったりする可能性はあります。しかし同時に、これまでの会社で満足していたものが、転職先では失われるケースもあります。
例えば、「転職して年収は大幅アップしたが、職場に気が合う仲間がいない」「面白い仕事ができるようになったが、プライベートを楽しむ時間がなくなった」などの例が挙げられます。「転職したい」と思ったことで、転職によるメリットばかりに目を奪われてしまう人は少なくありません。デメリットについてもしっかりと考えた上で、総合的に判断することが重要だと考えましょう。
自分の「市場価値」を客観的に把握する
転職活動を成功させるためには、これまでの経験・スキルをもとに自分の市場価値を客観的に把握しておくことも重要なポイントです。転職市場の相場において、自分の市場価値がどの程度のものなのかを知ることで、採用の可能性がある企業についても判断しやすくなります。現状の経験・スキルでは、自分の希望条件を満たすような企業には評価されないこともあり得ると考えましょう。
「今の自分では希望するような企業に転職することは難しい」と感じた場合は、現職の会社で数年の経験を積んだほうが、より有利に転職活動を進めることができるかもしれません。また、現職の会社では経験が積めないという場合は、必要な経験・スキルが身に付く企業に転職してから、再度、希望の企業への転職を目指すなどの方法もあります。目指す将来のビジョンを実現するために、どのような方法があるのかを考えてみると良いでしょう。
「転職したほうがいい人」とは?成功事例と失敗事例を参考にしよう
ここでは、転職したほうがいい人・しないほうがいい人の特徴と成功・失敗事例を紹介します。
「転職したほうがいい人」の特徴と成功事例
転職によって自分の目的を達成できた人は「転職して良かった」と感じる傾向があります。つまり、転職で叶えたい目的が明確にある人は「転職したほうがいい人」と言えるでしょう。
転職の目的としては、以下のような例が挙げられます。
<転職の目的の例>
- 労働環境を変えたい
- ライフステージの変化に対応したい
- 年収を上げたい
- スキルや経験の幅を広げたい
以降で、転職によって目的を達成した人の成功事例を紹介します。
給与に不満を抱いた人事職・Aさん(30代/女性)の場合
サービス系企業で人事職として働いていたAさん。人事の仕事にはやりがいを感じているものの、大学時代の同期と比べて年収が低いことに気づきました。「頑張っているし成果も上げているのに、給与が見合っていない」と感じ、年収アップを目的に転職活動を開始。結果、IT企業から人事職の内定を得て、年収約100万円アップの転職に成功しました。
給与に不満を抱いている場合、給与水準が高い業界や企業に転職することで、これまでの経験をそのまま活かして年収アップを実現できる可能性があります。
会社と自分の将来に不安を抱いた営業職・Bさん(20代/男性)の場合
中小規模の生活用品メーカーで営業を務めていたBさんは、会社の将来性に不安を抱いていました。いずれ転職をしたいと考えていたものの、自分のスキルに自信が持てずにいました。しかし、量販店を定期訪問し、決まった商品を決まった価格で販売する日々の繰り返しでは、自身の成長を感じることもできないと感じ、Bさんは転職を決意します。
「成長業界で、顧客ニーズに応じた提案を行い、営業スキルを磨くこと」を転職の目的としたBさんは、ネットマーケティング企業の営業職に転職を果たしました。
成長産業であるIT業界で働くやりがいを感じると同時に、ニーズの高いIT関連のスキルが身に付く環境に身を置くことで、今後のキャリアの選択肢をさらに広げることができました。
「転職しないほうがいい人」の特徴と失敗事例
目的もなく、安易に転職してしまった人は、転職後に後悔するケースが多くあります。「今の仕事をやめたい」「周囲が転職に成功しているから、自分も転職しようと思った」など、転職の目的を持っていない場合は「転職しないほうがいい人」と言えるでしょう。
以降で、目的を持たずに転職した結果、失敗した人の事例を紹介します。
仕事内容に物足りなさを感じた経理職・Cさん(20代/男性)の場合
大手商社の経理部門に勤務していたCさんは、管理部門ではなく「ビジネスサイド」のスキルを磨きたいと考え、外資系IT企業の営業職に転職しました。しかし、入社後しばらくして事業部門の日本撤退が決まり、再度転職を余儀なくされました。
安易な転職に走ったことで、経理職としてのブランクができてしまい、かつ、営業職としての実績も挙げられていないまま、Bさんは次の転職活動に向かうことになり、結果、希望するような転職先から内定を得ることができませんでした。
前職の大手商社には部門もグループ企業も多数あったため、転職をせずに異動や転籍などでスキルを磨く方法もあったはずです。自分が目指すキャリアについてまず考え、前職のままで実現できる方法を探したほうが、より良い結果を得られたと言えるでしょう。
人間関係に悩んだITエンジニア・Dさん(30代/女性)の場合
システムインテグレーターでプロジェクトマネジャーを務めていたDさんは、異動先の部門の上司と相性が悪く、実績を評価されないことに不満を募らせて退職を決意。外資系ITベンダーのコンサルタントに転職しました。
しかし、転職先企業には「個人プレー」を重視する組織風土があり、チームの連携やコミュニケーションができないことに居心地の悪さを感じるようになりました。Dさんは、チームワークを重視していた前の会社の風土こそ、自分に合っていたと気づいたのです。
前職の会社では、上司との相性のみが不満であり、そのほかの面では満足していたDさん。上司から離れたい一心で退職を決断しましたが、上司としっかり話し合ったり、さらに上の上長や人事に相談して異動させてもらったりするなどの方法もあったはずです。退職を決断する前にきちんと検討していれば、そもそも転職する必要がなかったかもしれません。
転職しないほうがいい業界・会社・職種はある?
転職しないほうがいい業界、企業、職種についてはケースバイケースであり、自分自身の希望にマッチするかどうかについても同様のことが言えるでしょう。しかし、転職しないほうがいいかどうかを見極めるポイントはあります。
まず「残業や休日出勤などが多い」「離職率が高い」などの業界・企業・職種について、ワークライフバランスや職場の人間関係に問題がないか実態をきちんと確認しましょう。その上で、仕事のやりがいや給与などのそのほかの条件も合わせて検討し、納得できる環境であれば転職を考えてもいいでしょう。
また「将来性が低い」とされている業界や職種については、今後のキャリア形成を見据えた上でスキルアップ・ステップアップができるかを考えてみることが大事です。「年収の水準が低く、昇給も望めない」という企業や職種については、その収入や昇給制度のままでも、将来、自分の希望にマッチする生活を実現できるかどうかを考えてみると良いでしょう。
これらを踏まえた上で、将来に希望することを実現できないと感じた場合は、転職しても後悔したり、再度の転職に向かうことになったりする可能性があります。
「なんとなく転職したい」「今の会社をやめて後悔したくない」と思った場合、転職しないほうがいい?
「なんとなく転職したい」と思っている人は、後悔しないためにも下記を参考にしてみましょう。
「なんとなく転職」は失敗するケースが多い
「なんとなく転職したい」と思っているのみの場合は、転職の目的が明確でないため、ミスマッチの企業に転職して失敗するケースがよくあります。また、転職先で実現したいことが明確でないため、志望動機や自己PRなどでもアピールできず、選考に通りにくいケースも少なくはありません。
「前の会社をやめなければ良かった」と後悔しないためにも、まずは転職したい理由や転職で叶えたい目的について考えてみることから始めましょう。
「今の会社を辞めるか」迷っている場合は行動してみよう
「今の会社も悪くはないと思っているため、やめて転職した後に後悔したくない」と考えている場合は、転職活動を始めてみるのもお勧めです。さまざまな企業や職種を知る中で、自分の市場価値や今後の可能性についても知ることができるでしょう。
また、転職活動でさまざまな選択肢があることを知った上で、今の会社と比較して「やめる・やめない」を検討できる大きなメリットもあります。まずは行動し、そこから将来のビジョンについて考えてみれば、後悔しない決断につなげることができるでしょう。
まずは転職エージェントに相談がお勧め
なんとなく転職したいと考えた場合でも、今の会社をやめるか迷っている場合でも、まずは転職エージェントなどに相談してみると良いでしょう。転職エージェントは、無料でキャリアについての相談ができる上、自分にマッチする仕事や企業を紹介してもらうこともできます。
また、転職エージェントを活用した場合でも、必ず転職しなくてはならないわけではありません。自分の考えを整理することに役立ち、現在の市場価値や今後の可能性を知ることもできるので、今の状況に悩んでいるなら活用してみることをお勧めします。
転職を考えるタイミングと思ったら?3つのやっておきたいことを紹介
転職を前向きに考えるタイミングだと思った人は、転職準備を少しずつスタートしてみると良いでしょう。ここでは、3つのやっておきたいことを紹介します。
転職の目的や実現したいことを整理する
先にも述べたように「なぜ転職したいのか」という理由や、転職によって実現したい目的をしっかり考えることが大事です。仕事のやりがい、今後のキャリア、収入・待遇、ワークライフバランス、職場環境など、自分が転職先に求めている条件を考えてみましょう。その上で、譲れない条件は何かを考え、優先順位を明確にしておけば、自分の希望にマッチする企業を判断しやすくなります。
経験・スキルの棚卸しを行い、キャリアプランを描く
これまでの経験・スキル・実績を棚卸しして、自分の強みを明確にしましょう。志望する業界・企業・職種において「自分を採用する価値がどこにあるのか」を分析することで、採用の可能性がある企業が見えてきます。また、今後どのような仕事に就き、どのような働き方をしていきたいのか、キャリアプランを整理することも大事です。これらをベースに、興味を持っている業界や職種の情報収集を行い、自分の希望と市場価値にマッチする企業を探していきましょう。
転職の流れを把握する
キャリアプランが決まったら、転職活動の流れを把握し、活動スケジュールを立ててみましょう。
<転職活動の流れ>
2.求人に応募する
3.面接対策をする
4.面接選考を受ける
5.内定後、退職の手続きをする
一般的に、転職活動にかける期間の目安は「3〜6カ月程度」とされています。「今すぐ会社をやめたい」と思っている場合でも、転職活動が長引く可能性を考慮し、まずは在職中に転職活動を始めてみることがお勧めです。
組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。
記事更新日:2022年8月3日
記事更新日:2023年5月11日 リクルートエージェント編集部