地方で働くU・I・Jターン転職や、地方から都心部への転職などを希望する場合は、転職活動だけでなく、引っ越しのことも考える必要があります。その際、「転職活動と引っ越しを並行した方がいい？」「引っ越しの最適なタイミングはいつ？」「遠方からの転職活動はマイナスになるのでは？」など、さまざまな疑問や不安を感じる人は多いものです。そこで今回は、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏に「転職と引っ越しをどう並行すればいいのか」を聞きました。考え方から具体的な手順まで紹介するので、、参考にしてみましょう。
転職に伴う引っ越しの最適なタイミングは？
まずは転職に伴う引っ越しのタイミングについて、どう考えればいいかを解説します。
最適なタイミングは「転職先に内定後」
転職に伴う引っ越しの最適なタイミングは、「転職先に内定後」と言えます。内定先が決まっていないまま引っ越しを進めた場合、住まいと離れた企業に転職する可能性があります。また、引っ越し先で、無職の状態で転職活動を続けなくてはならないケースもあるのです。無職のままで転職活動を行う場合は、先々の収入が確定していないため、転職後の収入と家賃が見合っていない引っ越し先を選んでしまうケースもあるでしょう。さらに、現職を退職してから転職活動と引っ越しを並行する場合には、賃貸物件の審査に通らなくなるリスクもあります。引っ越しは「内定先が決まってから行う」ことがベストだと考えましょう。
状況別に見る引っ越しのタイミング
ここでは、「なぜ転職に引っ越しが必要なのか」という状況別に、引っ越しに最適なタイミングの考え方を紹介します。
「地元に戻って働きたい」「移住したい」「上京したい」
希望するエリアへに引っ越すことを前提に転職活動を行うケースです。地方へのU・Iターン転職や、地方から都心部への転職、故郷に近い地方都市へのJターン転職などがこれに当たります。都心部に比べて地方は企業が少なく、求人数自体も少ないものなので、転職先がなかなか見つからないケースもあります。U・Iターンで地方の転職先を探す場合には、内定先が決まっていないうちに引っ越しするリスクは高いと言えるでしょう。
「面接選考で遠方の企業を訪問するたびに費用や時間が掛かる」と考え、引っ越しを先にしようと考えるケースもありますが、ウィークリーマンションやマンスリーマンションなどを借りることもできます。気に入った物件を見つけて、「どうせ引っ越すのだから」と、内定先が決まる前に引っ越しをするケースもありますが、内定後、一時的に借りやすい物件に入居し、また気に入る物件を探すこともできます。
逆に、引っ越しを優先して入社しやすい企業に転職した場合、「やはり自分に合わない」と後悔するケースもあります。また、次の転職先を探す際にも、前職を退職した理由を必ず聞かれるため、「また同じことを繰り返し、すぐに退職するのでは？」と判断されてしまう可能性もあるのです。引っ越しは、費用さえあれば何度でも自由に繰り返すことができます。しかし、転職の場合は、「一回の転職」が今後のキャリアに大きく影響するものなのです。自分のキャリアを見据え、引っ越しよりも転職活動を優先することをお勧めします
「引っ越し先から通勤しやすい転職先を探したい」
引っ越したいエリアが明確にあり、それを基準に転職先を探すケースがこれに当たります。こうした場合も、転職先が決まってから引っ越しすることをお勧めします。引っ越し先に近い転職先が見つかるとは限りませんし、もし見つかっても希望する条件に合っていなければ、転職後に後悔する可能性があります。
また、引っ越したいエリアで希望条件に合う転職先を見つけても、本社以外にも支店を持つ企業の場合は、想定していないエリアに配属される可能性もあります。勤務地は内定時に決定され、「内定通知書」（「労働条件通知書」「雇用契約書」と呼ばれるケースも）に就業場所が記載されるので、これを確認してから引っ越すことが大事でしょう。これらについては、「転職したい企業が明確にあり、通いやすいエリアで引っ越し先を探したい」と考えているケースでも同様のことがいえるでしょう。
ただし、「現職の会社にも通勤可能なエリア」に引っ越したいと考えている場合は、先に引っ越しを行い、現職を続けながら転職活動をする方法もあります。
費用に余裕がない状況で「引っ越しを伴う転職」をすることは避けたい
引っ越しには初期費用が掛かります。敷金・礼金・前家賃・仲介手数料・火災保険などを合わせ、総額にして「家賃の4～5カ月分程度」を要すると考えましょう。そのほかにも引越し業者に支払う費用が掛かりますし、新居に合わせたカーテンや家具の購入などでさらに出費がかさむ可能性もあります。転職後に何かと物入りになるケースもあるので、「引越しを伴う転職」は、費用に余裕を持っていた方が安心できるでしょう。
引っ越しせず、遠隔地から転職活動をするのは不利？
「志望する企業の通勤圏内に住んでいないと、採用に不利になるのでは？」と考え、引越しを急ぐ人もいるでしょう。ここでは、遠隔地からの転職活動が採用にどう影響するのかを解説します。
遠隔地からの転職活動は、採用にどう影響する？
結論から言えば、「遠隔地からの転職希望者だから」という理由で、一律に不採用の判断を下すケースはほとんどないといえるでしょう。企業が知りたいのは、「なぜこの地域に転職したいのか」という理由や背景であり、そこから「定着して働ける人材かどうか」を判断する可能性が高いでしょう。
経験やスキルがある人材でも、その理由と背景に説得力がなければ、「都心部で働くことに憧れているだけなのでは？」「移住できるなら、どの地域でもいいと考えているのでは？」などと思われかねないので注意しましょう。企業が求めているのは、「その土地柄に馴染んで活躍できる人材」です。これまで暮らしてきた場所とガラッと地域特性が変われば、誰しもストレスを感じるものです。しかし、その土地で働き続ける意思や理由が明確であれば、「馴染むまでの時期を乗り越えて、定着・活躍できる人材」という判断につながるでしょう。
職種によっても採用への影響は異なる
ITエンジニアやデザイナーなどの専門職は、やはり経験とスキルが重視されるものであり、かつ、個人の成果物を確認しやすい職種でもあります。リモートで働くことも可能なため、遠隔地からの転職活動に対する影響は少ないと言えるでしょう。特にITエンジニアなどは、フルリモートでの勤務を可能とするケースもあります。
一方、営業職やコンサルタント職、経理・総務などの管理部門の職種は、チームのメンバーや顧客など、社内外の人とかかわりながら仕事を進めることが多いため、「その土地に馴染めそうか」「定着・活躍できる人材か」をより重視する傾向があるでしょう。
オンライン面接の普及で、選考も受けやすくなった
現在、オンラインで面接選考を行う企業が増えているため、遠隔地からの転職活動がしやすい環境になったと言えます。地方の場合は「対面による面接が中心」という企業もまだまだありますが、東京などの都心部ではオンライン面接が主流となっています。とはいえ、オンラインで選考を進めても、「最終面接は対面で行う」という企業も多くあります。また、自分自身にとっても、職場の様子などを直接見ておいた方が、自分にマッチしているかどうかを判断しやすいでしょう。オンライン面接のみで選考を行う企業の場合は、「職場を見学したい」「一緒に働く社員に話を聞いてみたい」などの希望を伝え、内定を受諾する前に職場を訪問することをお勧めします。
転居費用の補助や社宅・寮がある企業も
企業によっては、遠隔地からの転職を支援しているケースもあります。引っ越しの費用を上限付きで補助してくれたり、社宅や寮を用意していたり、自社で契約している不動産会社を紹介してくれたりするケースもあります。求人票でそうした支援がある企業を探してみるのもいいでしょう。
引っ越したいエリアに強い転職エージェントに相談してみるのもお勧め
転職エージェントには、U・I・Jターンの転職に強いところもあります。また、大手の転職エージェントは守備範囲が広いケースも多いので、地方から都心部に転職したい場合などにも相談しやすいでしょう。こうしたエージェントは、それぞれの地域の企業と関係性が深く、求人状況や企業情報にも精通しているので、自分一人で探すより、希望に合う企業を見つけやすいでしょう。また、通勤時間や家賃相場、生活環境などを教えてもらえるというメリットもあります。まずは、引っ越したいエリアの土地勘を持っている転職エージェントに相談してみるといいでしょう。
内定後、スムーズな引っ越しをするポイント
最後に、内定後から引っ越しまでの流れと、スムーズに引っ越しをするポイントを紹介します。
「転職活動開始から入社まで」のおよその期間は？
一般的には、転職活動に向かう「準備」に2週間、「応募～面接」で1～2カ月、「内定～入社」までは1～3カ月程度とされています。活動開始から入社までには、３カ月～半年程度の期間が掛かることを想定しておきましょう。内定から入社までの期間は、基本的には１〜２カ月後、長くても３カ月後までと考えましょう。あまりに長く期間が開く場合、企業が入社を待てない可能性があります。
入社日の相談をすることも大事
現職の引き継ぎなどもあるので、無理のない日にちに入社できるよう、あらかじめ相談をしておきましょう。タイミングとしては、まずは「内定が出る前の時点」で現職の状況を伝えることがポイントです。その後、内定承諾の際、内定通知書に記載された労働条件が希望と合っていない場合には、再度相談しましょう。さらに、現職の職場に退職日の交渉を行ってから、現実的に可能な入社日について相談をしましょう。
内定通知書に記載されている内容は、双方の合意のもとで変更できるケースが多くあるので、諦めずに相談してみることをお勧めします。「期日通りの入社でないと採用できない」と返答された場合には、期日に間に合わせるために現職の職場と退職日の交渉をしましょう。
内定が決定したら、退職報告と引っ越しの準備へ
内定が決定したら、迅速に退職報告と退職日の交渉を行いましょう。これと並行し、物件契約・荷造り・引っ越し業者への連絡などの準備を進めておくことが大事です。有給休暇を消化するなどで、余裕を持って引っ越しを進め、入社前の1〜2週間程度は生活基盤を整える時期とした方が、落ち着いてスタートを迎えられます。
各種手続きも並行することを忘れずに
役所への転居届けなど、引っ越しに伴う各種手続きも並行しておきましょう。電気・ガス・水道やインターネット回線は、引っ越し当日に使えるよう早めに手続きすることが大事です。引っ越し前後は多忙になるため、銀行や携帯電話、クレジットカードなどに関する住所変更手続きも早めに済ませておきましょう。
家族がいる場合には、計画性も重要
配偶者が働いている場合には、勤務先への異動願いや退職願いを出すタイミングなどが必要です。配偶者のキャリアにも大きく影響するため、早い時点からしっかりと相談し、お互いに納得した上で計画を立てることが大事です。小学生以上の子どもがいる場合は、転校が必要なため、進級・進学のタイミングや、新学期が始まる時期に引っ越すなどの配慮をしましょう。特に注意したいのは未就学児童です。保育園・幼稚園は地域によって転園が難しく、希望の園が全て定員になっていたら待機することになります。未就学児童の場合、引っ越しは「入園する前」が最もスムーズとされているので、転職活動を行う時期にも、より計画性を持つことが大事でしょう。
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組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。
