「転職」を検討し始めたものの、「本当に転職すべきか」「転職したいけど怖い」と悩む人は多いようです。転職すべきかどうか自己診断するためのヒント、転職しないほうがいいケース、転職すべきか残るべきか迷った時の決め方などについて、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント粟野友樹氏が解説します。
目次
転職すべきか悩んだら考えたいポイント
転職すべきかどうか悩んだら、次の観点で自身を見つめ直してみましょう。
悩んでいる理由は何か考える
漠然とした不満・不安から転職を考え始めた場合、具体的に何に悩んでいるのか、理由を明確化しましょう。よくある悩みのパターンとしては、次のようなものが挙げられます。以下をヒントに、自身の課題は何なのかを考えてみてください。
人間関係が良くない
「上司や同僚とうまくコミュニケーションをとれない」「上司や先輩を尊敬できない」「職場の風土・価値観が合わない」など。
仕事内容が合わない
「仕事に面白み・やりがいを感じられない」「扱う商品・サービスに自信や愛着を持てない」「成果を挙げられず、達成感がない」など。
成長実感がない
「ルーティンワークを繰り返しているだけ」「今の業務はすでに習熟していて、マンネリ化している」「責任あるポジションを任せてもらえない」など。
労働時間・労働環境
「残業が多い」「有給休暇をとりにくい」「リモートワークが許されない」など。
評価・報酬
「給与が低い」「評価の基準が不明瞭で、評価に納得がいかない」「成果を挙げても報酬に反映されない」など。
企業の将来性
「会社のビジョンや方向性が不明瞭」「経営陣の考え方が古く感じる」「強い競合他社に押されている」「マーケットが縮小に向かい、業界そのものに成長性がない」など。
今の会社で解決できないか動いてみる
悩みのポイントが具体化したら、会社を辞めずに解決する方法がないかを探り、行動を起こしてみましょう。悩み別の対処法の一例をご紹介します。
- 「人間関係」:折り合いが悪い相手と1対1でじっくり対話する機会を設けてみる
- 「人間関係」「仕事内容」:部門異動・担当業務の変更が可能かどうかを探ってみる
- 「仕事内容」:仕事のやり方を変えてみる。成果を挙げている人からノウハウを学ぶ
- 「成長実感」:新しいプロジェクトを提案し、責任者に立候補する
- 「労働環境」:残業削減につながる効率化の仕組みやツールの導入を提案する
- 「評価」:会社の評価軸・自身に期待されていることを確認してみる
自分が所属する部署内だけに閉じこもっていると、視野が狭くなりがちです。社内の他部署の人と交流したり、社内横断プロジェクトや勉強会などに参加したりすることで、やりがいや活躍のチャンスを見出せることもあります。
転職することを目的にしていないか考える
「現状の不満を解消したい」「とにかく今の状況から脱したい」と、転職することそのものが目的になってはいないでしょうか。そのような状態のまま転職活動に臨んでも、面接で見抜かれて不採用になるなど、成功につながりにくいといえます。
大切なのは、「転職によって何を実現したいのか」を明確にすることです。「自分は何をやりたいのか」「将来どんな自分になりたいのか」といった目的・目標を考えてみましょう。目標が明確になると、「今の会社にとどまって経験を積んだほうがいい」という判断に至る可能性もあります。
転職しない方がいい人のパターン
次のような理由で転職を考え始めた人は、今すぐ安易な転職に踏み切ることはお勧めできません。
- 友人・知人が転職したから
- 何となく今の仕事は自分に向いていない気がするから
- とにかく今の環境から逃げたいから
つまり、先ほども触れたように「転職そのものが目的となっている」状態です。転職後の目的・目標が明確になっていないと、求人を探しても企業を選ぶ基準がブレてしまいます。
結果、「知名度・ブランド力があるから」「何となく面白そう」「給与・待遇が魅力」といった理由で応募し、面接で採用担当者を納得させられるような「転職理由」「志望動機」が語れず、不採用が続いてしまう可能性が高くなるでしょう。
そうなると自分に自信を持てなくなり、現職にもマイナスの影響を与えてしまうかもしれません。運よく採用されても、前職とは異なる部分で不満を抱いてしまいがちです。
転職を決めたら考えておきたいポイント
目的・目標が明確になれば、転職はそれを実現するためのポジティブな選択となります。しかし一方で、転職にはリスクや苦労が伴うことも理解しておく必要があります。例えば次のようなポイントについても意識し、考えておきましょう。
年収ダウンとなる可能性
給与水準が高い業界・企業から低い業界・企業への転職、あるいは大手企業から中小ベンチャーなどへの転職では、年収ダウンとなる可能性があります。一見すると給与が上がったように見えても、前職にはあった福利厚生がなくなることで可処分所得(※収入のうち、税金や社会保険料などを除いた所得で、自分で自由に使える手取り収入)が減るケースもあります。以下について検討しておきましょう。
- 希望する生活水準を維持できる年収額か
- 年収ダウンしても構わないと思えるだけのメリット・魅力があるか
- 入社後、年収アップを図れる可能性があるか(昇給につながる評価制度・市場価値が高いスキルの獲得など)
「失ったもの」に気付く可能性
転職によって不満を解消できても、前職で「満足していたもの」を失ったことに、転職後に気付くケースも少なくありません。例えば、「人間関係が良かった」「予算が潤沢だった」「設備やツールが整っていた」「福利厚生が充実していた」場合などです。
転職すれば、得られるものもあれば失うものもあることを認識しておきましょう。自身にとって大切な要素に優先順位を付けておくと、転職先の選択ミスが起きにくくなります。
新たな不満・悩みが生じる可能性
転職で希望を叶えても、新たな不満や悩みが生じることもあります。例えば営業職のAさんは、成果を挙げても給与が上がらないことに不満を抱き、インセンティブ制度が整っている成果主義の企業に転職しました。
しかし、職場の雰囲気が常にピリピリしていて、目標を達成できていないと居心地の悪さを感じる環境。Aさんは新たなストレスを抱えることになったのです。このような事態を防ぐために、志望企業を選ぶ際には多様な角度から検討することが大切です。
新しい環境に飛び込むことの大変さ
新たな職場でゼロから人間関係を構築すること、前職とは異なる職場のルールを理解すること、新しい手法をキャッチアップすることには、大きな苦労を伴います。
新しい環境での苦労をいとわない覚悟があるかどうかを自問してみましょう。転職先での目的・目標が明確になっていれば、そうした苦労も乗り越える覚悟を持てるのではないでしょうか。
転職すべきか残るべきか迷った時の決め方
転職活動を進めた結果、内定を獲得。いざ転職の決断が目前に迫ると、「本当に転職すべきか、今の会社に残るべきか」と悩む人も多いようです。そんな時は、現職企業と転職先候補企業の「比較表」を作成してみましょう。
エクセルシートを使い、転職の際に検討する条件・項目ごとに、現職企業と転職先候補企業それぞれにスコアを付けます。例えば、10点満点として今の会社:5点、転職先候補:8点」といったようにつけていきます。数値化して比較することで、転職するメリット・デメリットのバランスを判断しやすくなるかもしれません。
<比較する項目の一例>
- 企業理念
- ビジョン
- 事業戦略
- 事業・商品の特徴
- 仕事内容
- タスク
- 社風
- 経営者
- 社員
- 評価・教育制度
- 給与
- 設備
- 勤務場所
転職すべきかどうか悩んだら転職エージェントに相談してみる
自分1人で考えていると、迷路に入り込んでしまい、結論を出せないまま悩み続けてしまうこともあります。そんなときは、転職エージェントに相談してみましょう。
キャリアアドバイザーと対話することで、自分の考えや志向が整理されたり、新たな視点に気付けたりすることもあります。自身と同じようなキャリアの人が、どのような目的でどのような選択をしたのか、成功事例を聞いて参考にすることもできます。
「転職」と「転職活動」は別物です。転職を決意していなくても転職活動をしてさまざまな企業を見てみることで、視野が広がります。転職すべきかとどまるべきかの判断材料を多く得られ、決断がしやすくなります。
転職エージェントのアドバイスやサポートを受けながら、転職活動を経験してみてはいかがでしょうか。
組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏
約500名の転職成功を実現してきたキャリアアドバイザー経験と、複数企業での採用人事経験をもとに、個人の転職支援や企業の採用支援コンサルを行っている。
記事作成日:2022年06月03日 記事更新日:2023年04月07日