在職中と退職後の転職活動のメリット・デメリットと、入社日・退職日の調整や注意点を解説

仕事を続けながら転職活動を進めるのも、会社を辞めてから転職活動を進めるのも、どちらも一長一短があります。組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタントの粟野友樹氏に、在職中と辞めてからの転職活動、それぞれについてメリットとデメリットを伺いました。

在職中の転職活動のメリット・デメリット

まず、仕事を続けながら転職活動を進めることのメリットとデメリットをご紹介します。

メリット

収入面で不安がない

在職しながら転職活動を進めると、収入面での不安が少なくなります。納得のいく転職先が見つからずに転職活動が長引いたとしても、働いていれば定期収入を得ることができます。退職して雇用保険の基本手当（失業保険）を受給する方法もありますが、受給期間が定められています。仕事を続けていれば、収入面の不安から焦って転職先を選んでしまうという状況を防ぐことができるでしょう。

離職期間なしで転職できる

企業によっては、離職期間に対し て質問されることがあります 。また、離職期間が長くなると「転職先が決まらない理由があるのかもしれない」と不安を抱かれるかもしれません。現職を続けながらの転職活動では離職期間が発生しないので、転職活動で気にする要素が少なくなります。

現職に残るという選択肢を選べる

転職活動を始めることで、逆に在職企業の良さを発見することもあります。内定条件と自社を比較検討した結果、「転職しないで現職に残る」という選択肢を選ぶことができるのは、安心材料 のひとつになるでしょう。

デメリット

現職の仕事と並行する必要がある

仕事を続けながら転職活動も進めなければならないので、必然的に時間が足りなくなります。現職が忙しい場合は十分に転職活動に割ける時間が足りず、なかなか転職活動が進まないということも考えられるでしょう。

面接日程の融通を効かせにくい

業界・職種にもよりますが、中途採用の面接の多くは、採用担当者の勤務時間である日中の時間帯に実施されます。そのため、応募企業から提示された面接日時の候補が勤務時間内というケースもあり、在職中の転職では面接日程の調整に苦労する方も多いようです。

退職日と入社日の調整が難しい

仕事と並行して転職活動を進める場合、退職日と入社日の調整が難しいこともデメリットのひとつです。退職についてはボーナスの支給時期や有給休暇の残日数、引き継ぎなど様々な条件を勘案して決めたいところですが、採用企業の多くはできるだけ早く入社してもらいたいと考えます。お互いの要望が調整できれば理想的ですが、調整に難航するケースも多いようです。

退職後の転職活動のメリット・デメリット

企業を退職してから転職活動を始めるメリット・デメリットについても解説します。

メリット

転職活動に割く時間が増える

仕事を辞めているため、転職活動に多くの時間を使うことができます。自己分析やキャリアの棚卸し、応募書類の作成や企業研究などに余裕を持って取り組むことができるでしょう。時間を使って自分の内面を見つめ直し、転職で実現したいことを考えることができるのは大きなメリットです。

面接日程の調整がしやすい

面接日程の調整がしやすい点も、退職後の転職活動のメリットのひとつです。新卒採用と比べると中途採用は応募が届いた順に選考を行うため、採用枠も順次埋まっていきます。スピーディーに選考を進められる点は、転職活動において重要なポイントです。

応募企業から提示された日に入社できる

多くの企業はできる限り早く入社してもらいたいと考えます。採用企業の中には、欠員募集のために「急募」としている求人もあります。退職交渉や有給消化を意識せずに、すぐに働き始められる点はメリットといえるでしょう。

デメリット

安定した収入がなくなる

会社を辞めてしまうと、給与を得られなくなります。雇用保険の各種手当を受給することもできますが、受給要件が定められているため要件を満たしている必要があること、場合によっては受給までに時間がかかることもあります。 また、転職活動が長引くことも考えられるため 、金銭面で不安を抱えないように準備が必要です。

離職期間が発生する

転職活動が長引いた場合に、収入面が不安定になる以外に、離職期間が発生するというデメリットも考えられます。離職期間が長くなると焦ってしまい、意に沿わない企業でも「内定が出たから」という理由で決めてしまう可能性もあります。

在職中の転職活動を上手に進めるポイント

仕事をしながら転職活動を進めると、時間に余裕がなくなる可能性があります。在職中の転職活動をスムーズに進めるためのポイントをご紹介します。

転職活動のスケジュールを立てる

一般的に、転職活動は事前準備から内定・入社までを含めて「3カ月程度」かかるのが目安です。転職活動にかかるおおよそのスケジュールを把握した上で、転職するゴール時期を設定し、逆算して転職開始日を考えると良いでしょう。現職の繁忙期や、担当プロジェクトの終了時期なども考慮することで、内定後の退職交渉をスムーズに進めやすくなります。

在職中の場合は、現職の仕事と転職活動を並行するため計画的に進めることが大事です。日々の忙しさから仕事を優先しがちになり、転職活動期間が長引いたり、モチベーションが下がったりしてしまうケースは少なくないものです。自分なりにゴールを設定 し、期限を決めて取り組むことで意欲を保ち続けることができるでしょう。

休日、有給休暇を上手に活用する

応募企業から業務時間内に面接日程を指定されることもあります。職場に転職活動を進めていることを知られないようにするためにも、有給休暇を活用すると良いでしょう。有給休暇が残っていない場合は、応募企業に在職中の転職活動であることを伝え、業務終了後や休日に対応してもらえるように相談してみるという方法もあります。

自己分析やキャリアの棚卸し、情報収集、企業研究などの事前準備は、業務終了後や休日などを利用して計画的に進めましょう。ゴールデンウィークや夏季休暇、年末年始などの長期休暇を利用して、集中して進めるのも有効です。

オンライン面談・面接を活用する

オンラインで面談や面接を実施する企業が増えています。オンラインだと会場に足を運ぶ手間や時間を減らせるため、効率的に面接を受けることができます。オンライン面接を実施しているかどうかは、求人や採用ページを確認しますが、転職エージェントを利用している場合は担当のキャリアアドバイザーに聞いてみても良いでしょう。

在職中の履歴書の書き方で注意したいポイント

中途採用は欠員補充や新規事業・事業拡大などに合わせた人材確保を目的として募集するため、求人募集を開始してから2〜3カ月以内に入社できる人材を採用するケースが少なくありません。企業によっては、就業状況や入社可能日が選考に影響する可能性があります。そのため、履歴書にも退職予定日や、退職日が決まっている場合は入社可能日も記載しておくと良いでしょう。

また、選考スケジュールについても、「早期に進めたい」と考える企業が多く、早期に面接日程を調整できる応募者から選考を進めるケースもあります。面接日程の調整はなるべく早く進め、企業とのやりとりをスムーズにするために、履歴書には「在職中であること」「連絡を取りやすい方法」を記載しておくと良いでしょう。

ポイント①：職歴欄の最後に「現在に至る」と書く

応募先企業が離職中と誤解しないように、履歴書の「職歴」の最後に「現在に至る」と書きます。「現在に至る」という記載は「現在も、その直前に記載されている職場に在籍している」ことを示すため、在職中であることが伝わるでしょう。

ポイント②：連絡が取りやすい時間帯や連絡手段を書く

勤務時間が長く、応募企業と連絡がスムーズに取れない場合は、連絡先欄や本人希望記入欄に「連絡が取りにくい時間帯・取りやすい時間帯」「連絡が取りやすい手段など」を書いておきましょう。

ポイント③：本人希望欄に「退職予定日」「入社可能日」 を書く

退職日が決まっている、または退職予定日の目処が立っている場合は、本人希望欄に「退職予定日」「入社可能日」を記載しておくと採用担当者が入社時期をイメージしやすくなります。ただし、「退職予定日」や「入社可能日」を考慮して内定を出すケースも多いため、希望的観測で履歴書に日付を記載し、内定が出てから「入社日を延期してほしい」という希望は、応募企業側に難色を示される可能性があります。場合によっては、求職者・応募者側が予定していた入社日に入社できないため、辞退となる可能性があるので、履歴書に記載する「退職予定日」「入社可能日」は、変えられる可能性が低いことを理解しておきましょう。

入社日・退職日の決め方

転職先の入社日と現職企業を退職する日を調整、決定する方法を解説します。

就業規則を確認する

転職することを決めたら、まず自社の就業規則を確認します。企業によっては、「退職希望日の○カ月前までに申し出ること」など、退職を申し出る期間を設定しているケースもあるので、事前に確認しておきましょう。一般的には、退職希望日の2～3カ月前を設定している企業が多いようです。

入社日・退職日の目安を決める

就業規則を確認したら、入社日と退職日の目安を決めます。
一般的には、内定を得てから入社するまでの期間は1～3カ月程度です。中途採用を行う企業の多くは、できるだけ早く入社してもらいたいと考えるため、3カ月以上先となると、「採用計画に沿わない」「事業計画に間に合わない」などの理由で採用が見送りとなる可能性があります。

そのため、応募企業から「いつから働けますか？」と聞かれた場合は、「最短の入社可能日」と「希望の入社日」を伝えると良いでしょう。最短の入社可能日を伝えることによって、企業の意向を尊重する姿勢を示すことができます。万が一、入社日を変更したい場合にも「当初、希望の入社日も合わせてお伝えしておりましたが、引き継ぎ期間に時間が掛かるため、やはり希望入社日にご変更いただくことはご可能でしょうか」などと伝えれば、再調整の交渉もしやすくなります。

一方、退職日については、退職希望日の1～3カ月前に退職の意思表示を 行い、退職予定日の1カ月前から引き継ぎを始めるのが一般的な目安です。残っている有給休暇の日数や引き継ぎ期間に加えて、退職を申し出たら引き留められる可能性もあるため、日程には余裕を持っておきましょう。

転職先が決まったらすぐに退職を申し出る

現職の上司や責任者などに引き留められ、退職交渉に時間がかかってしまう可能性もあります。転職先が決まったら、すぐに現職企業に退職を申し出ましょう。退職の手続き方法や最終出社日の相談もしておきます。同時に業務一覧を作成し、引き継ぎ先を上司に確認しましょう。業務一覧を作成しておくことで、業務内容を把握し後任を配属しやすくなります。

転職エージェントを活用して効率的な転職活動を

転職エージェントを利用していると、面接日程の調整を代行してもらえます。また、自己分析やキャリアの棚卸、希望にマッチする求人の紹介や応募書類・面接へのアドバイスを受けることもできます。転職エージェントにサポートしてもらうことで、転職活動を効率的に進めることができるでしょう。