残業の多さが理由で転職は可能？改善策と転職する場合のポイント

残業が理由で転職を考える方は少なくありません。ワーク・ライフ・バランスを維持することは、長く健康に働き続けるために重要です。ただし、「残業が多い」という理由で転職することは可能なのでしょうか。そこで、残業が多い場合の改善策と転職のポイントについて、組織人事コンサルティングSeguros、代表コンサルタントの粟野友樹氏に伺いました。

適切な業務時間と残業の目安

働く個人の事情に応じて多様で柔軟な働き方を自らが選択できるようにするために、政府は働き方改革を推進しています。その一環として、「時間外労働の上限規制」も法律で規定し長時間労働を是正することで、ワーク・ライフ・バランスの改善を目指しています。

労働基準法における労働時間の限度は「1日8時間および1週40時間」となっており、これを超えるには36協定の締結や届出が必要です。さらに、時間外労働の上限規制は原則として「月45時間、年360時間」となっていて、特別の事情がなければ超えることはできません。適切な業務時間や残業時間の目安として、厚生労働省が定めている上限規制を超えているかどうかが1つの目安となるでしょう。

出典：時間外労働の上限規制 わかりやすい解説（厚⽣労働省・都道府県労働局・労働基準監督署）

残業が多い職場の傾向

残業が多い職場にはいくつかの共通点があります。現在残業時間が多い場合は、自身の環境が以下に当てはまっているかを確認してみましょう。

人手不足

残業が多い職場は、慢性的に人手不足となっている可能性が高いでしょう。業務に対して人材が足りていないため、一人ひとりが負担する業務量が多く、結果的に残業が増えている状態です。従業員が大勢いたとしても、組織によって人材が偏っていたり未経験者が多かったりすると、特定の人材に残業が集中する傾向があります。

効率化が図られていない

属人的な業務が多く効率的に進められていない職場も、残業が多くなる傾向があります。例えば、「すべての手続きを紙で行っており整理やファイリング保管等に手間がかかっている」「限定された管理職が判断をしなければ仕事が進まない」「イレギュラーが多く業務が定型化されていない」といった効率的に仕事を進められていない職場は、人材を増やすか業務改善を実行しないと残業を減らすことは難しいでしょう。

残業が当たり前の社風

残業が日常的で、「残業ありきで業務設計がされている」「効率的に仕事を進めようとしない」といった社風だと残業が多くなるでしょう。「職場のメンバーが帰らないので自分だけ早く帰りにくい」と遠慮からやむなく残業するケースや、「給料が安いので残業代を稼ぎたい」と進んで残業をするケースなども発生します。

残業が多い人の傾向

職場だけでなく、残業が多くなってしまう人にも共通点があります。

仕事を抱えてしまう

残業が多くなる人の特徴のひとつに、「仕事を抱えてしまう」という傾向が挙げられます。「自分がやったほうが正確で早い」「他の人に任せると不安」「自分しか分からない」などの理由から多くの仕事を抱えすぎてしまい、残業が多くなるというケースです。特定の人しかできない仕事を作ってしまうと、事故や病気など突然のアクシデントに周囲が対応することができません。また、残業が集中しても他のメンバーがサポートすることもできません。残業を減らすには、属人化した業務を分散する必要があるでしょう。

慎重派でリスクを恐れる

ミスやリスクを恐れて何度も確認したり、確認フローを増やしたりすることも残業の一因になります。もちろんミスやリスクを回避することは重要ですが、確認作業が過剰すぎると業務量が増えて残業が多くなってしまいます。

優先順位をつけていない

仕事を効率的に進めるには、タスクの優先順位をつけることが重要です。優先順位をつけないと、目の前のタスクから処理することになるため、期限切れのタスクや「待ち」の時間が発生して、業務効率が悪くなります。例えば、「上司の確認に時間がかかる作業は先に進め、上司の確認中に他の仕事を片づける」「納期が迫っているタスクから着手し、間に合わなそうなタスクは早めに他のメンバーにアラートを上げる」などの工夫をして、生産性を高める必要があるでしょう。

やり方を変えようとしない

自分の仕事のやり方に固執し、進め方を変えないのも効率化を阻む要素になります。例えば、「業務ツールを導入した方が効率化は進むのに、IT化に抵抗感があり導入を反対する」「昔からのやり方を変えるリスクを重視する」などが挙げられます。仕事のやり方を見直さないと、業務改善にはつながりません。

残業が多い場合の改善策

残業が多い場合は、どのように業務を減らしていけば良いのでしょうか。代表的な改善策を4つご紹介します。

残業の原因を整理する

まずは、客観的にどこに残業の原因があるのかを整理してみることが大切です。人手不足が原因なのか、特定の人だけが残業が多いのか、以前からではなく特定のタイミングから残業が増えているのかなど、原因を整理してみましょう。原因は1つではなく複数ある可能性もあるので、考えられる原因を全て洗い出すことが大切です。

他部署と比較してみる

他の部署と比較してみるのも重要です。もし他の部署と比べて自分の部署だけが残業が多いのであれば、部署内の仕事の進め方に問題がある可能性があります。他部署と同じような業務内容や人員構成なのに残業時間に差がある場合は、仕事の進め方などをヒアリングすることで課題が明らかになるかもしれません。一方で、どの部署も同じように残業している場合は、社風や企業全体の課題である可能性があるので、残業問題を直ちに解決するのは難しいでしょう。

業務の効率化を考える

担当業務やチームの効率化を図りましょう。自分の業務は効率化できても、「会社全体で使用している申請書が複雑で入力に時間がかかる」「他部署からの問い合わせが多く対応に手間がかかっている」など、他部署と連携しないと効率化できない業務もあるかもしれません。1人で考えるのではなく、上司やチームメンバー、関係部署などを巻き込んで相談することで、意外な解決策が見つかる可能性があります。

上司に相談し、目標を決める

残業が多いことを上司に相談し、業務内容の見直しとともに残業の削減目標を決めるのも有効です。上司に相談することで、残業実態の共有になる上に、組織的に残業を減らす取り組みができます。チームメンバーとサポートし合いながら残業を減らすこともできるでしょう。目標を決めて残業を減らすために業務を効率化したという実績は、転職するときのアピールにも活かせるでしょう。

転職する場合のポイント

残業が理由で転職する場合はどのようなことに気をつければ良いのでしょうか。 3つのポイントをご紹介します。

転職で実現したいことを考える

「残業を減らしたい」という不満解消のためだけの転職は、残業が少ない企業から複数内定が出たときに選びにくくなる上に、転職後に残業が発生したら不満が高まり転職を繰り返す可能性があります。そのため、「残業を減らしたい」という不満解消のほかに、転職先で実現したいことを明らかにすることが重要となります。転職の目的を定めておけば企業を選びやすくなり、不満が生じたとしても壁を乗り越えることができるでしょう。

不満の退職理由だけを伝えない

面接で退職理由を聞かれたときに「残業が多かった」という不満だけを応募企業に伝えると、ネガティブな印象になって入社意欲が伝わらない可能性があります。もちろん退職のきっかけとして残業の多さを伝えること自体は問題ありませんが、不満ばかりではなく転職で実現したいことを交えて前向きな気持ちをアピールするようにしましょう。

応募する企業を見極める

「残業が理由で転職したのに転職先も残業が多かった」という後悔を防ぐために、応募先企業の見極めは慎重に行いましょう。企業によっては平均の残業時間や残業時間の目安などを、求人や採用ページなどに記載しているケースがあります。

また、経済産業省では優良な健康経営を実践している企業を認定するための「健康経営優良法人制度」を推進しています。健康経営の項目の中に「過重労働防止」や「長時間労働者への対応」に関する取り組みなどが含まれているので、健康経営優良法人に認定されている企業は残業に注意を払っている可能性があります。不安な場合は、面接で「同じような業務をされている方の残業時間の目安を教えていただけますか？」と聞いてみても良いでしょう。

参考：「健康経営優良法人認定制度」（経済産業省）

勤務実態を含めて、転職エージェントに相談を

求人に記載されていない企業情報を知っている転職エージェントも多く、場合によっては過去に転職支援をした求職者から入社後の働き心地などをヒアリングしているケースもあります。もし残業実態に不安があるようであれば、転職エージェントに相談しアドバイスを求めるという方法もあるでしょう。