転職エージェントに年収交渉は可能？交渉のポイントやタイミング・年収相場を解説

あらかじめ希望年収を決めていたとしても、応募企業への年収交渉は切り出しにくいものです。「どの程度具体的に伝えるべきか」「企業の印象を損なわないか」「どのタイミングで伝えるべきか」など、迷っている方もいるかもしれません。そこで、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタントの粟野友樹氏に、年収交渉のタイミングや年収相場、年収交渉のポイントを伺いました。

転職エージェントに年収交渉の依頼は可能？

転職エージェントは企業に対して年収交渉を行いませんが、年収に対するアドバイスはしてもらえるでしょう。もし自身で年収交渉を行う場合は、「希望年収が妥当か」「誰にどのように伝えたらいいか」「切り出すタイミング」などを、転職エージェントに確認しておくといいでしょう。

年収交渉の適切なタイミング

年収交渉は選考のどのタイミングで行うといいのでしょうか。年収交渉の適切なタイミングを解説します。

内定前が基本

企業の多くは、応募者の年収や入社日、経験・スキルなどを総合的に判断して内定を出しています。そのため、内定後に年収交渉をしても交渉に応じてもらえず、思い描くような年収交渉を進められない可能性があります。年収にこだわりがある場合は、選考が進んで内定が出る前の段階で、あらかじめ企業に伝えておくようにしましょう。

逆質問で質問する

「年収の話を切り出しにくい」という場合は、面接の最後に採用担当者から「何か質問はありますか？」と聞かれる「逆質問」のタイミングで伝えるといいでしょう。なお、中途採用では、1～2次面接では人事担当者や現場の責任者が面接を担当し、最終面接で経営層が面接を行うケースが一般的です。経営層は給与テーブルや年収の算出方法などを詳しく把握していない可能性があるため、人事担当者や現場の責任者の面接時に年収交渉を行った方がスムーズです。なお、応募先が中小企業の場合は経営層が給与を決めている可能性もありますが、基本的には人事担当者や現場の責任者に聞くようにしましょう。

採用企業が応募者の年収を決める要素

応募者の年収は、どのような方法で決まるのでしょうか。応募者の年収を決める代表的な要素を解説します。

応募者の経験・スキル、実績など

企業は応募書類や面接の回答から、応募者の経験・スキルや実績を確認しています。自社が求める人材要件に合致し、成果を出せそうだと評価した場合は、それが年収に反映されます。企業が求める人材要件を十分に満たしていれば年収交渉の余地がありますが、ポテンシャル採用などで求める経験・スキルがそれほど高くなく、入社後の成長可能性に期待するような場合は、強気の年収交渉には応じてもらえない可能性があります。

自社の給与テーブル

多くの企業では、従業員の等級（グレード）に応じた給与テーブルが設定されています。採用を始める前に、募集するポジションの等級範囲が決まっているケースが多く、応募者の経験・スキルや実績などから該当する等級を決定します。年収交渉で、応募企業が設定している給与テーブルの範囲を超える額を提示した場合、応じてもらえない可能性が高いでしょう。

前職（現職）の年収

前職（現職）の年収も考慮されるケースが一般的です。前職（現職）企業の評価が給与に反映している可能性が高いため、応募者を判断する指標のひとつになります。特に、採用実績が少ない職種や企業では、前職（現職）の年収が考慮されるケースが多いようです。

交渉する年収額に相場はある？

交渉する年収額に明確な相場はありません。年収交渉の多くは、「実績を出すのでXXX万円は欲しい」「現職がXXX万円だが、近いうちに昇給する予定だからXXX万円で交渉しよう」など、年収額を主観的に算出しているケースが見られます。

なお、リクルートエージェントや厚生労働省の転職時の賃金の変動状況の集計では、どちらも「年収の1割」を基準として30％程度が年収アップを実現しています。年収交渉する際は、まず前職（現職）の年収の1割程度を目安にして、自分の希望や事情なども加味して希望年収を決めるといいでしょう。

出典：リクルートエージェント「2024年04-06月期 転職時の賃金変動状況」（株式会社リクルート）
※データは公開時点の情報です。

出典：「令和５年上半期雇用動向調査結果の概要 転職入職者の賃金変動状況」（厚生労働省）

年収交渉のポイント

応募企業との年収交渉のポイントについて解説します。

応募企業の給与を把握する

求人によっては、「450万円～600万円」「600万円／入社6年目、800万円／入社8年目」など、提示されている給与に幅を設けているケースがあります。幅が設けられている場合は、求める人物像や仕事内容などの項目を確認することで、応募企業の給与の相場観を掴むことができるでしょう。求人に記載されている年収幅が広く、具体的な業務が記載されていない場合は、内定が出る前に企業に希望年収を伝える他に、「自分の経験や実績だとどの程度の年収を考えておくとよろしいでしょうか」と聞く方法もあります。

最低条件と希望条件を設定する

希望年収の伝え方として、「最低希望年収」と転職で実現したい「希望年収」の2つを伝えるという方法もあります。希望年収が応募企業の給与テーブルの範囲を超えていた場合、最低希望年収を伝えていないと、給与テーブルに収まる他の応募者を優先されてしまう可能性があります。最低希望年収も伝えることで、年収交渉の余地を作ることができるでしょう。

希望年収の根拠を補足する

年収交渉の際は、希望年収の根拠も伝えておきましょう。例えば、「現職の年収がXXX万円なので、同程度の年収を希望します」「○○の経験を活かして生産性向上を目指します。年収はXXX万円を希望します」など、応募企業に納得してもらいやすい理由を伝えるといいでしょう。