30代転職のポイントと企業選びのコツは？

30代で転職を考えている人が気になるポイント―「どんな転職先の選択肢がある？」「企業は選考でどこを見ている？」「20代の頃の転職とは何が違う？」「失敗を防ぐためには？」などについて、リクルートのキャリアアドバイザーが解説します。転職活動の各プロセスで注意すべきポイントも押さえておいてください。

30代の転職のポイント

まず、「30代」の転職に見られる特徴を挙げてみましょう。

30代前半は未経験分野へのキャリアチェンジのチャンスあり

30代前半までは、未経験の業界・職種でも受け入れられるケースが見られます。ビジネス経験を積んでいて、かつまだまだ柔軟性が高いと見なされるからです。「新しいことにチャレンジしたい」という意欲を見せること、また、「これまでの経験がどのように未経験分野に活かせるか」をアピールすることで成功率が高まります。

30代後半は専門性やマネジメント経験が重視される

30代後半になると、「経験・スキル」が重視されます。何らかの専門分野に長けている、あるいはゼネラリストとしてマネジメント経験を積んでいる、といったことが評価のポイントとなります。また「管理職」としての肩書を持ったことがなくても、「リーダー」「メンバーの指導・育成」といった経験も問われます。

なお、ポータブルスキル（＝業種問わず持ち運びができるスキル。課題解決力・交渉力・調整力など）、あるいはこれまでの販路や人脈などを活かせる場合は、異業種への転職も可能です。
いずれにしても、即戦力として期待されるため、求人企業に対して「どう貢献できるか」を示す必要があります。

ライフステージの変化で企業選びの基準が変わる

30代はライフステージにおいてさまざまな変化が生じる世代です。家庭を持った場合、配偶者の仕事やキャリア（転勤可能性も含む）、育児と仕事の両立、子どもの教育方針などにより、働き方や勤務地を変える必要性が出てくることもあります。

今後のライフステージの変化をイメージした上で企業選びをしましょう。転職先に求める条件も複雑化してくるため、優先順位を明確にすることが大切です。

ステップ別・30代の転職成功ポイント

ビジネスパーソンとして豊富な経験・自信がついてくる30代。しかし転職活動ではそれが落とし穴となってしまうこともあります。30代が転職活動のプロセスで意識すべきポイントをお伝えします。

転職準備

30代では、求人企業から「即戦力」としての期待が寄せられます。これまでの経験を棚卸しし、それらを活かして応募先企業へどう貢献していくのか、という観点を忘れないでください。

選考プロセスでは、「自分の強み」と「相手のニーズ」をすり合わせることを意識しましょう。相手企業を研究し、何を求めているかをつかんだ上で自分の経験・スキルの中からそれと共通するものをピックアップし、その部分を強調してアピールすることが大切です。経験が豊富な30代だからこそ、「どの経験にフォーカスするか」という工夫を心がけてください。

応募書類作成

30代にもなると複数の部署や職務を経験しており、職務経歴が厚くなります。それゆえに「どこが強みなのか」が伝わりづらくなります。アピールしたい経験を厚めに記し、特に強調しなくてもいい経験は簡潔にまとめるなど、メリハリをつけるといいでしょう。

応募する求人の種類によって、複数パターンの職務経歴書を準備しておくのも有効です。例えば、システムエンジニアであれば、コンサルティングファーム向けには「課題分析・提案」の経験を厚めに、システムインテグレーター向けには「技術スキル、プロジェクトマネジメント」の経験を厚めに書く、といったようにです。

また、職務経歴書に「業績」「成果」を書くだけで満足してしまっていることも。しかし、実のところ、同業界・同職種の30代が職務経歴書を書くと、皆、似たような内容になっていることが多いものです。人事担当者は同じような職務経歴書を何枚も見ることになり、「その人らしさ」をつかめないことがあります。

職務経歴書にはこれまでの経歴をすべて書き並べますが、「特に強みとする分野」や「今後、力を入れて取り組んでいきたい分野」については、職務経歴書の冒頭に【職務要約】、あるいは末尾に【自己PR】の欄を設け、強調しておきましょう。

また、成果や業績だけを記すのではなく、その成果を挙げるためにどんな戦略を立て、どんな工夫をしてきたのか、「自分らしい」スタイルや手法を書き添えておくことをお勧めします。

求人選び・応募

一見「20代が対象？」「40代以上のベテランを求めている？」と思うような求人も視野に入れてみてください。20代がメインターゲットでも、彼らを束ねるリーダー・マネジャークラスの採用を検討していたり、40代以上の役職経験者を求めているけれどマネジメントの素養がある30代なら「部長候補」として育ててもいいと思っていたりと、意外な可能性が広がっていることがあります。

また、30代は「経験を活かす」という意識が強くなり、「同業種」「同職種」だけに的を絞る人も多く見られます。しかし、次のような可能性も探ってみてください。

経験が活かせる「異業種」にも目を向ける

最近では、国内マーケットが頭打ちであること、新たなテクノロジーの登場で既存商品・サービスの存続が厳しくなっていることなどから、新規事業として異分野に乗り出す企業が増えています。そこで、新規事業の立ち上げを担う人材を、異業種から採用する動きも活発です。このとき採用ターゲットとなるのは、プロジェクトマネジメントやチーム運営を担える30代以上。経験を活かし、思ってもみなかった業界への転職を実現するケースが増えています。

マネジメントスタイルの共通性に注目する

マネジメント力に期待される世代ですので、自身のマネジメント経験が活かせる企業に注目しましょう。一口にマネジメントといっても、「新人が多い組織を、モチベーションを鼓舞しながら引っ張っていく」「経験豊富で、自分で判断して動ける専門職の集団をとりまとめる」のでは、まったく異なります。こうしたマネジメントスタイルが共通していれば、異業種の企業に受け入れられる可能性もあります。

面接

30代ともなると、「個人で成果を挙げる」から「チームや組織単位で成果を最大化する」という貢献を求められるケースが多いものです。応募先企業でそうした役割を期待されていると感じたら、「チームワーク」「チームマネジメント」「メンバーの育成」「他部署との連携」といった観点で、自分が心がけてきたこと、工夫してきたことなどを具体的エピソードも交えて語れるようにしておくといいでしょう。

一方、専門職の場合は、専門性の高さが伝わるアピール素材を準備してください。取り組んできたプロジェクトの詳細、参加したセミナー、学会などの活動も整理しておくことをお勧めします。

なお、特定の専門分野にこだわってスキルを磨いてきた人の場合、「自分の仕事はこれ」と限定してしまうことがあります。求人企業側もその専門性の発揮のみを求めているならそれで構わないのですが、特に中小・ベンチャー企業などに移る場合は、必要に応じて幅広い業務を兼務することが求められます。

また、「自分はこれしかできない／これしかやらない」と、一つのことに固執するスタンスもNG。今は変化が激しい時代ですので、「変化への柔軟な対応力」が求められているのです。特に、1つの会社に10年以上勤務してきた人は「その会社のやり方に染まっているのではないか。自社になじまないのではないか」といった懸念を抱かれます。その場合は、「異動」や「まったく異なる立場の人との協業」など、「環境変化」に対応した経験を面接で語れるようにしておくといいでしょう。

内定～入社

30代ともなると中核的なポジションにいる人も多く、退職意思を告げると引き留められる可能性も大。退職交渉をスムーズに進めるためには、転職活動中から引き継ぎのためのマニュアルや資料を用意しておく、あるいは後輩への指導を強化して「後任者」を育てておくのが有効です。

また、家族の反対に合うこともあります。「心配をかけたくない」という気持ちから、家族に黙って転職活動を進め、「内定を得たら話す」という人も多く見られます。「きっと理解してくれるだろう」と思っていたところ、内定を得て入社意思を固めたところで反対されてしまうケースもあります。

家族は転職そのものに反対というわけではなく、「家族に黙って勝手に進めた」ことに反発し、関係が悪化してしまう……というケースが見られます。転職活動を始める段階から、自分が置かれている状況や課題を率直に話し、転職活動を応援してもらえるようにしておくことが大切です。進捗状況を共有しながら「一緒に進める」ことをお勧めします。

30代の転職事例

プレーヤーの事例

医薬品メーカーの研究開発職を務めていたAさん（男性）。担当する領域の事業部門がこれから縮小に向かうことが予測され、転職活動を開始しました。当初は医薬品業界内での転職を考えていたAさんですが、転職エージェントから紹介を受けたのは「大手化学メーカーの事業開発部門」の求人でした。その化学メーカーは新規事業として医薬品分野に進出するにあたり、医薬品業界の経験者を求めていたのです。Aさんにとっては思いがけない選択肢でしたが、新規事業への取り組みに価値を感じ、転職を決意しました。

マネジャーの事例

生命保険会社に勤務していたBさん（男性）。市場が成熟していることに物足りなさを感じ、新しい商品・サービスを生み出し、これから世の中に広げていく仕事がしたいと考え、転職を決意しました。採用されたのは、Webサービス企業。その会社では、女性をターゲットにしたサービスを展開しており、営業メンバーの多くが女性です。生命保険会社で女性営業チームのマネジャーを務めてきたBさんは、女性の気持ちを汲み取ったマネジメントができる点を評価されました。

ワークライフバランス重視の事例

1級建築士資格を持ち、大手建設会社で設計職を務めていたCさん（女性）は、出産後に復職。保育園へ子どもを迎えに行くためには17時に退社する必要がありましたが、その職場は残業が常態化しており、早く帰ることに対する周囲からの冷ややかな視線が気になって退職を決意。「勤務時間が柔軟」という軸で企業を探した結果、始業時間と終業時間を自分で設定できるフレックスタイム制・時短勤務制を導入している不動産管理会社に転職を果たしました。