給与・勤務地・入社日──転職時の希望条件をどう交渉する？

「転職するにあたって、希望通りの条件で転職したい」「でも、どのタイミングで、どう企業と条件交渉したらいいのか…」──そんなお悩みの皆さんに、組織人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント 粟野友樹氏が給与・勤務地・入社日などの交渉をうまく運ぶためのポイントをお伝えします。

希望条件の交渉を成功させるためのポイントは？

「給与・待遇」「勤務地」「入社日」──転職活動を進める中、これらの希望条件について応募先企業と交渉するには、どんな点に注意すればよいのでしょうか。
まずは共通するポイントをお伝えします。

交渉のタイミングは「内定前」

「内定」が出た時点で、ほとんどの企業は給与・勤務地・入社日などの条件を定めています。内定後に希望を伝えると、企業からオファーされた労働条件が希望条件と異なったり、労働条件の変更等の対応がとられず、内定を辞退せざるを得なくなったりするケースもあり得ます。希望条件は、内定が出る前に、面接などの場で伝えるようにしましょう。

企業側から希望を聞かれたタイミングで伝えるのが最善ですが、話が出ない場合は、こちらから切り出しても構いません。

交渉の「相手」を間違えないように

条件交渉を持ちかける相手は、基本的に「人事」の担当者や責任者です。給与や入社日などの調整、各条件の稟議書を作成するのは、配属先の部課長などではなく、人事担当者が行うため、交渉の相手を間違えないようにしましょう。
なお、中小企業などで、経営陣が採用を主導している場合は、その人が相手となります。

希望が受け入れられるかは、企業の「評価」「採用意欲」による

条件交渉を持ちかけるかどうかの判断は、非常に難しいものです。相手企業があなたを高く評価し、「どうしても採用したい」と考えていれば、希望がある程度受け入れられる可能性は高いといえます。

しかし、採用・不採用のボーダーラインにある場合、あるいは、別の候補者と比較して評価が「僅差」である場合などは、「この人の希望は聞き入れられないから」という理由で採用を見送られてしまうこともあります。面接の感触からそのあたりを慎重に見極めつつ、交渉を持ちかけるかどうか、希望をどの程度まで伝えるのかを判断しましょう。

条件を希望する「根拠」を明確に語れるようにしておく

なぜその条件を希望するのか、根拠を明確に語れるようにしておきましょう。根拠があいまいだと説得力に欠けることになり、相手も真剣に取り合ってくれない可能性があります。

「妥協点」を考えておく

希望が100％受け入れられなくても、ある程度は考慮してもらえる可能性があります。その場合、自分の中で「ここまで妥協・譲歩できる」というラインを決めておくことをお勧めします。

条件別・交渉する際に心がけるポイントは？

交渉したい条件ごとに、心がけておきたいポイントをお伝えします。

「給与・待遇」を交渉する場合

交渉によって給与額が上がる可能性があるかどうかは「給与水準」「給与テーブル」に左右されます。職務の内容やレベルが前職と同程度でも、転職先の業界・企業の「給与水準」がもともと低ければ、前職と同レベルの額を維持できないこともあります。

また、中堅～大手企業では、多くの場合、役職・等級・年次に応じて「給与テーブル」が設定されています。他の社員とのバランス上、交渉によって大幅に給与額が上乗せされる可能性は低いことを理解しておきましょう。

一方、ベンチャー企業などで経営者が自ら採用を担当している場合、経営者の裁量によって給与が決定されるケースもあります。交渉する場合は、「自分の経験・スキルをどう活かし、どう貢献できるか」を明確に語れることが大切です。

交渉の結果、やはり入社時に希望年収が叶わない場合は、「入社後、どんな成果を挙げれば、この給与額まで上げていただけますか」とたずね、中長期視点で年収アップを目指す目標を立ててはいかがでしょうか。

「勤務地」を交渉する場合

勤務地の希望を出す際には、「なぜこの勤務地を希望するのか」を明確にしましょう。
例えば、「子どもを保育園に送り迎えする必要があるため、通勤1時間以内のエリアで勤務したい」「子どもを転校させたくないので、今の学区から通勤できる範囲内で勤務したい」「親の介護をしているため、今の居住地から離れられない」といった事情があれば、考慮してもらえる可能性があります。事情をなるべく具体的に伝えれば、説得力も増します。

事業拡大中で多拠点展開を進めている企業などでは、自社が考える配属に応えられない人は、採用を見送る可能性も高いといえます。その企業で働きたい意欲が強いのであれば、会社側が指定する勤務地を受け入れた上で、「○年後くらいには、本社配属にしていただけないでしょうか」といったように交渉するのも手です。

「入社日」を交渉する場合

まず、相手企業が指定する日に入社できない場合は、不採用とされる可能性もあることを理解しておきましょう。例えば、大手企業などで、中途入社者の入社日を一律設定している場合は、特例が認められないこともあります。

あるいは、退職予定者の欠員補充を目的とした採用の場合、「前任者から引き継ぎをするために、どうしてもこの日までには入社してもらわなければならない」といった事情があり、企業側の希望日に入社できる人が優先して選ばれることもあります。入社希望日について、自身の希望と相手企業の希望を早い段階ですり合わせておいてください。

なお、面接段階で入社可能日を聞かれた際、「さぁ、どうでしょう……退職交渉や引き継ぎにどれくらいかかるかわからないので……」といったあいまいな返事をするのは避けましょう。入社日を確約できないことで選考に不利になる可能性があるほか、「入社意欲が低いのだろうか」「計画性に乏しいのでは」「社内交渉力がないのだろうか」といった疑念を抱かれ、マイナス印象を与えることにもなりかねません。

引き継ぎ期間などは、内定後に退職交渉をしてみなければわからない部分もありますが、ある程度の期間の目途はつけておきましょう。

条件交渉をスムーズに進める、転職エージェントの活用法

条件交渉は、企業に対して直接切り出しにくいものです。その点、転職エージェントは応募者と企業との間に立ち、応募者に代わって企業に交渉してくれますので、有効活用してください。

先ほども触れたとおり、希望条件が聞き入れられるかどうかは、相手企業の「採用意欲の強さ」によります。企業側があなたをどれくらい評価し、採用したがっているかを転職エージェントがつかむことで、「希望条件が通りそうかどうか」「交渉すべき条件かどうか」を判断してくれます。過去の採用者の事例も踏まえてアドバイスが受けられますので、相談してみてはいかがでしょうか。

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