「会社を辞める・辞めない」を決断するときの判断基準・見極め方と具体的な行動は？

「会社を辞めたいと思っているが、本当に辞めてしまっていいのか」「会社を辞める決断をしたが、これからどう行動すればいいか」──そんな悩みを抱いている皆さんに、判断するためのヒントについて、人事コンサルティングSeguros 代表コンサルタント粟野友樹氏が解説します。

会社を「辞めたい」と思ったら

「会社を辞めたい」。そんな思いが湧き上がってきたときには、勢いで決断せずに、まずは冷静に考えることをお勧めします。

会社に抱いている不満は、退職・転職という方法以外では本当に解決できないのでしょうか？上司と話し合ってみる、上司に話しにくければ人事に相談してみるなど。辞めなくても、仕事のやり方や役割を変更したり、他部署へ異動したりすることで、不満を解消できることもあります。

実際、退職を決意して転職活動を始めたものの、いろいろな求人企業を見たり面接を受けたりしているうちに今の会社の良さに気付き、転職をやめる人も少なくないのです。転職にはリスクがつきものですので、くれぐれも感情的にならず、さまざまな角度から考えてみてください。

まずは、なぜ会社を辞めたいのか理由を整理しよう

なぜ会社を辞めたいのか。漠然とした不満を抱いて転職エージェントを訪れる皆さんとお話ししていると、ご自身では意識していなかった理由が浮き彫りになることもあります。

一般的に転職理由として多く見られるのは、次のような不満・希望です。自身がどれに当てはまるのか、また、複数ある場合はどの理由が特に強いのかを整理してみてください。

● 人間関係が良くない／上司・同僚と合わない
● 労働時間が長すぎる（残業・休日出勤が多い／有休休暇をとりにくい）
● リモートワークが許されない
● 給与額が低い
● 仕事がつまらない、やりがいを感じられない
● 仕事で成長を感じられない／これ以上スキルアップが見込めない
● 会社の経営状況が悪化した
● 会社に将来性がない
● 他にやりたいことが見つかった

辞めたい理由を分析して、解決法を探ろう

会社を辞めたい理由ごとに、会社を辞めずに課題を解決するためのヒントをご紹介します。

人間関係が良くない／上司・同僚と合わない

どのような点が良くない・合わないと感じるのかを整理してみましょう。例えば、上司との関係であれば「仕事の進め方」「価値観」「コミュニケーションの取り方」「自分への評価」など、何に違和感や不満を抱くのかを考えてみます。

仕事の進め方やコミュニケーションの取り方などが問題であれば、一度じっくり話し合うことで解決できる可能性もあります。話し合いだけで解決できそうにないなら、さらに上の上長や人事に相談し、他チームや他部署への異動で不満を解消できるかもしれません。

労働時間が長すぎる（残業・休日出勤が多い／有休休暇をとりにくい）

業務量が多すぎて残業が発生しているのであれば、他のメンバーに業務を振り分けてもらうよう、上司に相談してみてはいかがでしょうか。業務を効率化するツールの導入を提案してみるのもいいでしょう。

自分がチームリーダーであれば、1人で抱え込まず、メンバーを育てて任せることも考えてみてください。あるいは、スキルが未熟で業務に時間がかかりすぎているのかもしれません。成果を挙げている先輩や同僚にアドバイスを求めるなど、スキルアップを図る努力をすることで、残業時間を削減できる可能性があります。

リモートワークが許されない

コロナ禍以降、リモートワークが定着した企業とそうでない企業があります。「リモートワークがしたいが、会社が認めていない」という不満を抱いているなら、会社に導入を求める行動を起こしてみるのはいかがでしょうか。

ただ「導入してください」と訴えるだけでなく、リモートワークをする場合のスケジューリングや「これだけ生産性が上がる」といったシミュレーションをした上で、「試しに1カ月やってみませんか」などと提案すれば受け入れられるかもしれません。

給与額が低い

まずは、今の自分の給与額が適正かどうか、相場を確かめてみましょう。転職サイトや「会社四季報」などで同業他社の給与額を調べることができますし、転職エージェントに判断してもらってもいいでしょう。

自社の給与水準が同業他社と比べて明らかに低いのであれば、転職を検討するのも一つの手段だと思います。ただし、同業他社でさらに高い給与額を得るには、働き方がどう変わるのかも知っておきましょう。

今の会社で希望の給与額を得ることを目指すなら、どんなスキルを身に付けていけばいいのかを上司や人事に聞いてみるのも一つの方法です。アドバイスを受けることで納得感が得られ、目標を明確化できることもあります。

仕事がつまらない、やりがいを感じられない

別の部署・職種への異動願いを出す方法もありますが、異動が叶わない場合は、社内の有志が集まるプロジェクトに参加したり、業界の勉強会などに参加して外部の同業者と接点を持ったりすることもお勧めです。今の仕事の価値や自分の立ち位置を再確認することで、仕事の面白さに気づけるかもしれません。

仕事で成長を感じられない／これ以上スキルアップが見込めない

今の仕事の中で、会社から与えられた目標とは異なる「独自目標」を設けてみてはいかがでしょうか。その達成に向けて勉強したり情報収集したりすることで、成長感を持てる可能性があります。

外部のセミナーやワークショップに参加し、異業界の人と情報やノウハウ交換をしてみるのもいいでしょう。そうして得た知見を、今の仕事に活かしてみてください。そのように一定期間努力しても、スキルアップに限界を感じるのであれば、転職も有効だと思います。

会社の経営状況が悪化した

すぐにでも破綻しそうなのか、一定期間を乗り切れば復活の可能性があるのか、冷静に判断してください。すでに給与遅配が発生していたり、希望退職募集が始まっていたりするのであれば、転職活動をスタートしてもいいでしょう。すぐに辞めなくてもいい状況なのであれば、転職すべきかどうかは冷静に検討しましょう。

会社に将来性がない

変化のスピードが激しい昨今で、「必ず今後も成長する」と言い切れる企業はなかなかないでしょう。大手企業も決して安泰ではありませんし、今は勢いよく伸びているIT・ネット企業も新たなテクノロジーが出てきたら成長力が鈍化する可能性もあります。

今後は会社に将来性を求めるのではなく、自分自身がどこに行っても通用するスキルを身に付けることが大切です。今の会社でこそ得られる経験・スキルに目を向けてみてはいかがでしょうか。

他にやりたいことが見つかった

やりたいことが今の会社で実現できないのであれば、転職も有効な選択肢です。しかし、やりたいことがどれくらい具体的にイメージできているかどうか、冷静になって考えてみてください。漠然とした憧れだけで転職した結果、「想像と違っていた」と後悔するケースは少なくありません。

【あわせて読みたい参考記事】

・今の仕事が合っていない気がする…辞めるべき？続けるべき？判断基準とその対処法

会社を辞める決断をしたら、どう行動するか

「会社を辞めたい理由を整理できた。その上で転職を決意した」という方に、これからどのような行動を起こしていけばいいかをお伝えします。

転職先が決まる前に退職願を出すのはNG

会社を辞めることを決意したからといって、すぐに会社に退職願を提出することはお勧めできません。今の会社での勤務を続けながら、転職活動を進めましょう。

会社を辞めてしまって安定収入が途絶えると、焦りを感じ、妥協して転職先を決めてしまうこともあります。また、転職先がなかなか決まらず離職期間（ブランク）が長引いた場合、選考で不利になる恐れもあるからです。

【あわせて読みたい参考記事】

・働きながら転職活動するメリット・デメリットと転職を成功させるコツ

冒頭でも触れたとおり、転職を決意していた人が、実際に転職活動をしてみて自社の良さに気づき、転職をやめるケースも多数あります。辞める方向へと意識が強く向きがちですが、「今の会社にとどまる」という選択肢も残しておきましょう。

さまざまな条件から、「退職時期」の目標を決める

円滑に退職するためには、会社にかける負担を最小限に抑えることを心がけましょう。退職する目標時期は、繁忙期や人事異動の直後などを避けて設定してください。また、退職のタイミングによって賞与が支給されないこともありますので、賞与の規定を調べておいてもいいでしょう。

「退職時期」から逆算し、活動スケジュールを立てる

転職活動開始から新しい会社に入社するまでの期間は、人によって異なりますが、3～6カ月が一般的。情報収集に1カ月、応募・選考に2カ月、退職交渉～引継ぎに1カ月程度かかると考えてください。

【あわせて読みたい参考記事】

・転職活動の期間はどのくらい？転職までの流れと長引かせないためのポイントと転職成功事例を紹介

ただし、コロナ禍以降、オンライン面接が主流になったことで、面接日程が組みやすくなり、選考期間が短縮傾向にあります。オンライン面接中心の企業であれば、早ければ1次面接から1～2週間で内定が出ているケースもあります。

退職時期から逆算し、「いつまでに面接を受ける」「いつまでに応募する」といった行動計画を立てて進めましょう。

一人で悩まず、迷ったら転職のプロに相談を

転職するべきか今の会社にとどまるべきか、一人で悩んでいてもなかなか答えが出ないものです。そんなとき、転職エージェントのキャリアアドバイザーと対話してみることで、自分の考えを整理してはいかがでしょうか。転職市場をよく知るプロの客観的な視点を取り入れることで、冷静に自分を見つめ直すことができるでしょう。

これまでの転職事例をベースとした、さまざまな選択肢についてアドバイスを受けてみてください。